ホンダは2026年5月14日に発表された「2026 ビジネスアップデート」において、今後3年間の新型車についてのロードマップを明らかにしました。

　そのなかには、2028年以降に発売される新型「ヴェゼル」に関する情報も含まれていました。

　会見にはホンダの三部敏宏 取締役 代表執行役社長が登壇し、四輪事業の再構築に向けた取り組みと、今後の事業の方向性について説明しました。

　三部社長は今回の2026 ビジネスアップデートの発表に際し、次のように説明しています。

「2050年のカーボンニュートラル実現に向けて取り組みを進めてきましたが、市場環境の変化やお客様の需要動向を冷静に見極め、より柔軟なアプローチが必要と判断しました」

　ホンダは2021年、「BEV（バッテリーEV：電気自動車）／FCEV（水素燃料電池車）の販売比率を、2040年にグローバルで100％にする」と発表しました。

　しかしその後の2026年3月、突如として北米で生産を予定していたBEV3車種の開発・発売の中止を決定するなど、BEV一本槍の施策をあらためています。

　2026ビジネスアップデートでは、足元で需要の高いハイブリッド車（e：HEV／イーエイチイーブイ）に新型車の開発・生産リソースを再配分すると発表し、二輪・金融事業の成長と合わせ、2029年3月期には過去最高水準の営業利益1兆4000億円への回復を目指すとしています。

　特に成長戦略を描く市場として、北米・インド・日本を注力する地域と位置付け、商品ラインナップの拡充とともに、売上の拡大を図る目論みです。

　2027年以降、ハイブリッドシステムとプラットフォームを刷新した次世代ハイブリッドモデルの投入を開始し、2029年度までにはグローバルで15モデルの新型ハイブリッド車が投入される計画が控えているといいます。

　なかでも日本では、2028年以降に新型ヴェゼルを皮切りに、次世代ハイブリッド／次世代ADAS搭載モデルを展開していく計画です。

　この次世代e：HEVの存在は、2024年12月に開催された「e：HEV 事業・技術取材会」においてすでに明らかにされていました。

　小型車用と中型車用の2タイプがあり、ともに基幹となるエンジン、ドライブユニット、制御系を全て刷新させて燃費や走行性能のさらなる向上を目指すと説明しています。

　なかでも、小型車用の次世代e：HEVは、現行型のヴェゼルをベースとしたテスト車両に搭載され、テストコース試乗も実施されるなど、開発が順調に進んでいることをうかがわせていました。

　ヴェゼルは、2013年に初代が誕生したコンパクトSUVで、現行型は2021年にフルモデルチェンジした2代目。日本のみならず、中国などグローバルで展開される主力量販モデルとなっています。

　3代目となる新型ヴェゼルは、開発が進む次世代e：HEV（小型車用）が搭載されるものとみられ、プラットフォームも含め、大きく刷新されることが予想されます。

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　このほか日本市場では、現在日本の新車においてもっとも売れている軽スーパーハイトワゴン「N-BOX」にEVモデルを2028年に追加することを明らかにしました。

　2026年夏には、N-BOXと同じ軽スーパーハイトワゴンクラスに、中国BYDが軽EVのスーパーハイトワゴンモデル「ラッコ」を投入する予定となっています。

　新規参入ブランドで、しかも同クラス初のEVモデルとなります。ホンダが王者N-BOXでどのような対抗策をとるのか、国内市場の反応も含め、興味は尽きません。