「ホンダは日本でこれからどのようなEVを出してくるのか。もしかしたら、あっと驚くようなコンセプトモデルがサプライズで登場するかもしれない」

　多くのメディアがそんな心構えをしながら、2022年4月12日におこなわれたホンダの電動化戦略の発表を見守っていました。

　確かに、会見の後半には、メディアやホンダファンの期待通り、ふたつのスポーツモデルをグローバルで投入することが明らかにされています。

　公開された画像からは、次期型の「NSX」や「シビックタイプR」のような雰囲気を感じます。

　会見後の質疑応答で、ホンダの三部敏宏社長はこの２モデルについて「ベール（に包まれた状態で）あり歯切れが悪いと思われるかもしれませんが、商品については（今日時点では）お話できません。電動車です。日本を含めたグローバル展開として、2020年半ばまでには出したい。ホンダならではの特徴とこだわりを持って開発中です。是非期待してほしい」と述べるにとどめました。

　こうしたスポーツモデルとは別に、日本向けEVについては、2024年前半に商用軽EVを新車価格100万円台で投入。

「（販売台数が多い）NシリーズをベースにEV化することで、コストを下げます」という説明です。

　搭載するバッテリーは、元々は日産が立ち上げ、現在は中国企業傘下となったエンビジョンAESCの日本国内工場から調達する、地産地消を徹底することが明らかになりました。

　さらにパーソナル軽EVとSUVタイプのEVについては、明確な導入年を明記せず、
”随時導入”と表現しています。

　一方で、海外に目を向けると、北米市場向けには2024年に、GMのEVプラットフォーム「アルティウム」を使う、ホンダブランドでのSUV「プロローグ」に加えて、アキュラブランドでもSUVを発売。

　中国市場向けには、2027年までに、ホンダが自社開発する新型EVを一挙に10モデル販売するといいます。

　このように、2022年代の前半から中盤にかけて、ホンダの主力市場であるアメリカと中国でホンダの各種EVの積極的な発売が目立つ一方で、日本でのホンダEV投入にはコンサバな印象が否めません。

　背景にあるのは、日本市場が世界でも稀なハイブリッド大国だという点でしょう。

　直近の2021年3月の乗用車販売総数で、国産車と輸入車を合わせた全体のうち、ハイブリッド車が46.6%でガソリン車の44.6％を越えています。

　ホンダだけで見ると、ハイブリッド車が59.4％、ガソリン車が40.5%となり、ハイブリッド車の比率の高さが目立ちます（一般社団法人 日本自動車販売協会連合会 調べ）。

　また、日本国内でのホンダといえば、軽自動車のベストセラー「N-BOX」の存在が極めて大きく、2021年度の販売総数は19万1534台となり、登録車と軽自動車を合わせた国内新車全体でNo.1に輝いています。

　こうした日本特有の市場性を十分に考慮しながら、ホンダとしては日本では市場の変化を見ながら、緩やかなEVシフトを考えていることが今回の会見でわかりました。