いまもっとも気にしておきたい「新車納期の長期化」に備えよ

　商談マル秘テクその4は、いまもっとも重要なポイントとなる「長納期に対する問題をクリアにせよ」です。

　2022年7月末現在、新車を購入する際に気を付けておきたいのが、車種によっては納期がかなり長くなっているという点。

　以前では早ければ1か月、長くても3か月ほどで届いていた新車。車検切れのタイミングに合わせせいぜい3、4か月前から動きだせばよいだろうと考えている人がいたら、その考えはいま危険すぎます。

　長引く半導体不足やコロナ禍の影響による物流停滞などの影響もあり、早くても半年、長ければ年単位の納期となっている車種も珍しくありません。

　そのため、納車を待つ間に今乗っている車両の車検が満了してしまうケースも珍しくなくなっています。

　場合によっては販売会社が格安で継続車検を請け負ってくれるケースも出てきているようで、これも値引きの一環とみていいでしょう。ただし車検時に発生する税金関係は値引きの対象とはならず、必ず自己負担となる点に注意が必要です。

　新車不足が続くいま、商談の際には必ず長納期に対する対応や、万が一納期が伸びた場合の対応なども聞いておいた方がいいでしょう。

　また前述した下取り車についても、納期が年単位で先となると、車両の状態が査定時と変わってしまっている可能性も大いにあります。下取り価格がどのくらい担保されるのかも確認しておきたいところ。

　万が一のことを考えて、今の愛車にはしっかりとした車両保険を付帯するというのも自己防衛の手段となります。

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　このように従来の新車の商談スタイルに加え、長い納期の問題も悩ましいポイントとなっている現在。

　新たな選択肢として、即納可能な「登録済未使用車」なども存在していますが、納期が延びている影響で新車価格を上回る値段となっているものも珍しくなく、冷静な判断が必要な状況となっています。