「新車商談」でつい見逃されがちな点が重要なポイントとなることも

　新車を購入する際に行う商談では、グレードやオプション、ボディカラーといった購入するクルマの仕様を決めるというのももちろんですが、車両本体価格の値引きについても駆け引きが行われるもの。
　
　さすがにデビュー間もない新型車などは値引きがなされない場合もありますが、ある程度登場から時間が経った車種においては数十万円単位の値引きがなされるケースもあり、まったく同じ仕様の新車を購入したとしても支払総額に大きな差が出ることも珍しくありません。
　
　そこで今回は、気になるクルマをなるべく安く購入するためにしておきたい商談の「マル秘テクニック」について、新車・中古車問わず「クルマ購入マニア」と化している筆者（小鮒康一）がご紹介します。

　マル秘といっても、ひとつひとつはごく当たり前のことだったりします。でも案外見落とされることでもあるので、ここで改めてひとつひとつを確認してみましょう。

　商談マル秘テク、その1は「購入の意思をしっかり伝える」です。

　シンプルかつ重要なのが、「クルマを買う」という意思をしっかり伝えること。新型車が出たからとりあえず様子を見に来たという客（冷やかし客とみなされる可能性が高い）と、クルマを購入する気マンマンでやってきた客とでは、やはり営業スタッフの気合いの入り方も違うというものです。

　そのため、好条件さえ出れば契約書に判を押すつもりで来ていることをしっかりアピールし、どのくらいの条件を出してくれるのかをしっかり見極めたいところです。

　その2は「相見積もりを取る」。

　狙っている本命車種が決まっていたとしても、ライバル車種の相見積もりを取るのは昔から有効な定番手段のひとつ。例えばミニバンのトヨタ「ヴォクシー」が本命だとしても、直接的なライバルであるホンダ「ステップワゴン」や日産「セレナ」の相見積もりを取り、「向こうの方が好条件だから悩んでいる」と相談すれば、本命車種の営業マンも頑張ってくれるハズ。

　逆に本命一本に絞りすぎると、「この客はそこまで値引きをしなくても買ってくれそう」と思われ、好条件が出にくくなるケースもあるので、あまり前のめりになり過ぎないクールさも必要となります。

　また同じメーカーの販売店でも、経営母体が違うディーラーであれば、同じ車種で相見積もりを取るのも有効な手段です。逆に同じディーラーの異なる支店で見積もりをとっても、店舗間で顧客データも共有されていてすぐにわかってしまうのでご注意を。

　県境などに住んでいれば、ちょっと足を延ばして隣の都府県にある別ディーラーで相見積もりを取るのも手段のひとつとなるでしょう。勤務先で営業用のクルマを使用している場合に、その担当者を通して見積もりを取るというウラ技もあります。

　ともかく、値引きを得るための手間は惜しんではいけません。

　その3は「下取り車をどうするか？」。

　今の愛車を下取りに入れて代替を考えているなら、その車両をどこで売却するかも悩ましいところ。ひと昔前ではディーラーの下取りよりも買取店の方が高値が付くというのが一般的でしたが、最近ではディーラー側も中古車の販売網を強化しているところが多く、車種によっては買取店並みの高値を付けるケースも増えています。

　また、車両本体価格からの値引きができない代わりに、下取り車の価格で調整するケースもあるので、単純な下取り価格だけで判断せず、最終的な見積もりや支払いの総額で考えることが必要でしょう。