2026年1月9日から12日まで開催される「東京オートサロン2026」。

　今年のホンダブースにおける最大のトピックは、何といっても米国で生産・販売されているアキュラ「インテグラ」と、大型SUV「パスポート（ハバ仕様）」の実車展示です。

　かつては参考出品にとどまっていたインテグラですが、ここに来て「正規輸入」の可能性が現実味を帯びてきました。

　トヨタもすでに「カムリ」「ハイランダー」「タンドラ」の輸入検討を始めいていますが、なぜ今、日本メーカーによる「米国車の輸入」が相次いで検討されているのでしょうか。

　ホンダファンにとって「インテグラ」という響きは特別なものですが、2007年に惜しまれつつ販売を終了。

　その後、2022年にアキュラブランドから約15年ぶりとなる復活を果たしました。なお2023年には「北米カー・オブ・ザ・イヤー」を受賞しています。

　2023年当時、この受賞を記念して、同年6月にホンダウエルカムプラザ青山で実車が日本初公開されましたが、当時のホンダは「残念ながら国内における発売の予定はない」と明言していました。

　しかし、状況は変わりつつあります。ホンダは「ジャパンモビリティショー2025」において、ユーザーの反響次第では正規輸入もあり得るという趣旨の発言をしており、今回の「東京オートサロン2026」では、まさにその「反響」を最終確認する場とも受け取れるのです。

　ホンダだけでなく、国内メーカー各社が米国生産車の日本導入、いわゆる「逆輸入」の検討を本格化させています。

　象徴的なのがトヨタの動きです。

　トヨタは2025年12月、米国生産の「カムリ」「タンドラ」「ハイランダー」について、2026年から日本への導入を検討すると発表。

　先行して2025年11月には上記の3モデルの実車を一般ユーザーに向けて展示し、反響を集めていました。

　また、日産も「ムラーノ」などの導入を視野に入れていると言われています 。

　なぜ今、各社がこぞって米国車の輸入に舵を切るのでしょうか。

　その背景には、大きく分けて「政治的な事情」と「効率化」の2つの側面があります。

　まず無視できないのが、日米間の貿易バランスです。日本からの輸出に対し、米国からの輸入が少ない現状は通商交渉の課題となっており、米国生産車を日本へ輸入することは、日米貿易関係への貢献という外交的な意味合いを持ちます。

　メーカー側の視点では、日本専用モデルを一から開発するコストを抑えつつ、ラインナップを拡充できるというメリットがあります。

　すでに海外で開発・生産された魅力的なモデルを活用することで、ニッチながらも熱狂的なファン層へアプローチすることが可能になるのです。