最近ではクルマの電動化も進み、街中で電気自動車（EV）を見かける機会も増えています。

　EVに乗り換えるということは、充電設備についても考える必要がありますが、充電器の設置費用などはどのようになっているのでしょうか。

　国内外の自動車メーカーが電動車のラインナップを増やしていくなかで、とくにEVの普及で避けて通れないのが充電インフラです。

　ガソリンを給油して動くクルマとは異なり、EVは電気を充電して動きます。

　そのため、最近では公共施設の駐車場や高速道路のSA／PAなどの一角に充電スタンドを備えたEV専用の駐車マスが用意されているケースも多くなっています。

　マンションやアパートで、敷地内に充電スタンドを設置しているところもあります。

　さらに、戸建てに住むEVユーザーのなかには自宅に専用の充電スタンドを設置している人も存在。

　では、もしEVを購入した場合、自宅に充電設備を準備するためにはどのくらいの費用が必要なのでしょうか。

　充電設備の選択肢としては、「普通充電設備」もしくは「急速充電設備」の2タイプが挙げられます。

　普通充電設備は基本的に200Vほどの電圧をもっており、100％まで充電するには4時間から8時間かかるとされています。

　機器の種類は、自立型のスマートな「スタンドタイプ」、自宅の壁面に設置するコンパクトな「壁掛けタイプ」、最小限の電気工事でEV用のコンセントのみを新設するタイプなどがあります。

　一方の急速充電設備は、その名の通り充電の進みが速く、電圧は3相200Vとなっているのが一般的です。そのため、約1時間あれば80％まで充電することができるとされています。

　ただ、充電スタンドは大型で独立型タイプとなるため、設置の工事は規模が大きく、費用もかさみます。

　よって、急速充電設備は一般的な住宅には少なく、道の駅や高速道路のSA／PA、コンビニといった施設の駐車場への設置が多く見られます。

　首都圏の日産販売店は、こうした充電設備を設置する際の費用について「普通充電設備では10万円から15万円ほど、急速充電設備では最低でも50万円以上かかり、数百万円することもあります」といいます。

　ただ、こうした充電スタンドの設置には、国が補助金を給付する可能性もあります。

　2022年1月末現在で、令和4年度（2022年度）分の給付は発表されていませんが、以前は充電スタンドの購入費用や設置費用の一部を国が負担していた事例もあるため、検討の際は補助金制度を改めて確認してみるのも良いかもしれません。

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　ちなみに、EVを含む「CEV（クリーンエネルギー自動車）」を購入する際は、国や都道府県、市区町村の補助金制度を活用することができます。

　例えば、東京都在住の人が2022年1月に日産「リーフ（e＋G）」を購入した場合、「令和3年度 CEV補助金」制度の適用を受けられます。

　その場合、支払金額は「車両本体価格（454万4000円）－国の補助金（42万円）－都道府県の補助金（20万円）－市区町村の補助金（20万円）」で372万4000円です。

　支給される補助金は車種や居住地域、購入年度によって異なるため、あくまでも一例ですが、このようにCEVの購入には、国や都道府県、市区町村の制度を併用することもできるため、購入負担が軽減されます。