自動車業界では電動化の流れが進み、さまざまなパワートレインが登場しています。その中でも、一般的なバッテリー式の電気自動車とは異なるアプローチで環境性能を高めたモデルとして知られているのがトヨタの燃料電池車「ミライ」です。

　ミライは水素と酸素の化学反応によって発電し、その電力でモーターを駆動する燃料電池システムを採用したセダンで、走行時に排出されるのが水のみという特徴を持っています。

　ミライの初代モデルは2014年に登場しました。世界初の量産燃料電池セダンとして発売されたこのモデルは、水素社会の実現を見据えた先進的なクルマとして位置付けられていました。

　その後、2020年にフルモデルチェンジが行われ、2代目となる現行型が登場。プラットフォームを刷新し、従来の前輪駆動から後輪駆動へと変更されたことが大きなトピックでした。

　これにより、走行性能やパッケージングが見直され、セダンとしての完成度も高められています。

　さらに2025年12月22日には一部改良が実施され、装備や仕様の見直しが行われています。

　外観ではFCEVエンブレムの表示方法が変更され、従来は車体の両サイドと後方に装着されていたものが、車体後方のみの表示となりました。

　また外板色も整理され、「フォースブルーマルティプルレイヤーズ」を含む全5色（いずれもメーカーオプション）へと集約されています。

　加えて、スマートフォン向け無料カーナビアプリ「moviLink」との連携にも対応しました。

　連携したTOYOTAアカウントでmoviLinkアプリにログインすることで、ルート検索時に水素ステーションへの立ち寄りを提案する機能などが利用できます。

　さらに、おでかけプラン機能やスケジューラ連携機能にも対応しており、事前にアプリで設定した目的地を車載ナビに連携することが可能です。

　カレンダーアプリと連動させることで予定に応じた移動プランを作成できるなど、コネクティッドサービスの利便性も高められています。

　ボディサイズは全長4975mm×全幅1885mm×全高1470mm、ホイールベース2920mmとなっており、全高を抑えた低重心のプロポーションによってスポーティな印象を与えます。

　ホイールベースも長く設定されているため、後席空間にも余裕があり、セダンとしての居住性にも配慮された設計となっています。

　エクステリアデザインは、伸びやかなシルエットが特徴です。長いボンネットと短めのトランクによるFRセダンらしいプロポーションが採用されており、流れるようなルーフラインが全体のバランスを整えています。

　フロントまわりでは上下に分かれた2段ヘッドライトが特徴的で、上部の細いランプがシャープな表情を作り出しています。

　リアデザインでは横一文字に広がるテールランプが採用されており、車両のワイド感を強調するとともに、現代的な雰囲気を演出しています。

　インテリアは落ち着いた雰囲気を持つ上質な空間となっています。インストルメントパネルは水平基調のデザインが採用され、広がりのある室内空間を演出しています。

　センターには12.3インチのディスプレイが配置され、ナビゲーションや各種機能の操作を行うことができます。

　シートや内装素材には質感の高い素材が用いられ、カラーはブラックのほかホワイト&ダークブラウンのコーディネートも選択でき、セダンとしての上質さが感じられる仕上がりです。後席も足元空間に余裕があり、長距離移動でも快適に過ごせる室内となっています。

　また、各種ドライバー支援機能も充実しています。衝突被害軽減ブレーキやレーダークルーズコントロール、車線逸脱抑制機能などを含む先進安全装備が搭載されており、日常の運転をサポートします。これらの機能によって、安心感の高いドライブが可能となっています。

　パワートレインにはトヨタの燃料電池システムが採用されています。車両に搭載された高圧水素タンクに蓄えた水素と、空気中の酸素を反応させて発電し、その電力でモーターを駆動します。

　モーターの最高出力は134kWで、電動車ならではの滑らかで静かな加速が特徴です。水素タンクは車体床下などに配置され、航続距離はWLTCモードで810kmから850kmとされています。

　水素の充填時間は数分程度で、長距離移動にも対応できる点が燃料電池車のメリットのひとつです。

　グレードは主に「G」と「Z」の2種類が用意されています。Gは基本装備をしっかり備えた標準グレードで、燃料電池車としての性能と快適装備をバランスよく備えています。

　一方のZは上級グレードに位置付けられ、内装の質感や快適装備などがさらに充実しています。

　価格（消費税込み）は741万4000円から821万5900円の設定となっています。また、燃料電池車は国によるCEV補助金の対象となっており、2026年3月時点では145万3000円の補助が設定されています。