EV（電気自動車）がさらに普及するには充電インフラの普及が不可欠で、これは自動車メーカーやディーラー、そしてユーザーのそれぞれが十分に認識していることです。
　
　なかでも「経路充電」のあり方については、さまざまな側面からより深く考えていく必要があると思います。

　直近のニュースでは、レクサスが2023年3月30日にEV「RZ450e」を発売したのと同時に、バッテリーEVオーナー向けに「LEXUS Electrified Program」の詳細を公表しました。

　それによると、「お客様の不安払拭」という目的として、EVや充電インフラに精通したコンシェルジュを各地域に配置したり、24時間365日対応可能なオーナーズデスクをオープンしました。

「お客様の不安払拭」とは、表現を変えると、EVに対する不安を持っているユーザーが現状では少なくないともいえるでしょう。

　レクサスは、全国183店舗のレクサス店に出力50kW以上の急速充電器を新設すると同時に、レクサスのEVオーナー向けに同ブランドオリジナルの定置型の普通充電器本体と基礎工事部分の費用を負担するという内容です。

　また、商業施設などに出力150kW以上の急速充電器を設置し、専用アプリを通じて急速充電器の事前予約や充電状況を把握できる仕組みを作るほか、車載カーナビ上には充電スポットに誘導するようなプログラムも拡充します。

　このようにレクサスが新サービスを開始しましたが、道路管理者も独自に急速充電器の整備を加速させています。

　東日本高速道路（NEXCO東日本）、中日本高速道路（NEXCO中日本）、西日本高速道路（NEXCO西日本）と、充電サービス大手のe-Mobility Powerは、2022年度末時点での充電口数の511口（くち）を2025年度末までに約1100口と現状から倍増する計画を発表しました。

　さらに、これまでETC2.0で適用してきた、サービスエリア（SA）間の距離が長く高速道路上でガソリン給油ができず困ったユーザーが一旦高速道路から流出して給油し、指定時間内に再び高速道路に戻った場合、高速道路から流出していない場合と同じ料金設定としている方式を、充電に対しても2024年度から順次適用することを明らかにしています。

　このように、ディーラーや高速道路SAに急速充電器の数を増やし、また充電器の出力を上げる目的とは何なのでしょうか。これを考えるうえで、２つの観点が必要だと思います。

　第一の観点は充電の使用方法です。これには大きく分けて、「基礎充電」、「目的地充電」、そして「経路充電」の3つがあります。

　基礎充電は、自宅や事業所を起点・終点とする日常的な移動に対する充電です。一般ユーザーや事業用車両の場合、住居地や事業所周辺での移動距離は、遠出をしなければ1日あたり数十km程度であることが多いため、わざわざ屋外で充電しなくても電欠の恐れは少ないはずです。

　つぎに、目的地充電は、遠出をした先のホテルや旅館、またはゴルフ場など、駐車時間が朝か夕方、または一晩などと長い場合の充電のことをいい、経路充電は、高速道路などを使う長距離移動の途中で充電することを指します。

　第二の観点は充電方式です。現在日本で使われている充電機器は、交流出力の「EVコンセント」や普通充電器、そして直流出力の急速充電器の3つに大別されます。また、出力の低い急速充電器を中速充電器と呼ぶこともあります。