日産「テラノ」世界初公開! 懐かしの「名称復活」にオジサンも感涙!? 往年の“レトロデザイン”を採用! 日本導入も期待大な「テラノ PHEVコンセプト」中国で発表! 27年には市販版も登場予定
日産は「北京モーターショー2026」で、新型SUVコンセプトカー「テラノPHEVコンセプト」を世界初公開しました。今後市販版として、1年以内に発表されるといい、懐かしい「テラノ」の名称が久しぶりに復活することになりそうです。どのようなクルマなのでしょうか。
「“D21型”テラノ」のモチーフが随所に用いられた「タフなSUV」が誕生!
日産は2026年4月24日、「北京モーターショー2026(Auto China 2026)」で、新エネルギー車(NEV)の新型SUVコンセプトカー「テラノPHEVコンセプト」を世界初公開しました。今後市販版として、1年以内に発表されるといいます。
日本では1980年代から90年代にかけて展開されていたSUV「テラノ」の懐かしい名称が、久しぶりに復活することになりそうです。
1983年、トヨタのピックアップトラック「ハイラックス」をベースにハードトップボディを載せたSUV「ハイラックスサーフ」に対抗すべく、日産が登場させたのが初代テラノ(D21型:海外名「パスファインダー」)です。
ハイラックスサーフ同様、日産が古くから展開するピックアップトラック「ダットサントラック」(海外名:「フロンティア」)をベースに誕生しました。
日産の北米デザインスタジオ「NDI(現:NDA/Nissan Design America)」でデザインされたスタイリッシュな外観や、高性能な3リッターV型6気筒ガソリンエンジンを採用するなど、新時代のSUVとして支持を集めています。
このとき北米向けのD21型ダットサントラック(5代目)もテラノ同様のフロントデザインを採用しており、通称「ハードボディ」の名でヒット作となりました。
その後テラノは2代目となり、2002年まで国内発売されていましたが、3代目は北米を中心とした海外市場向けに独自進化。ボディサイズを拡大した3列シートSUVとなりましたが、日本への導入はおこなわれませんでした。
続く4代目パスファインダーはFF乗用車用プラットフォームをベースにしたモデルとなり、ボディサイズも全長5m級に拡大。2021年には5代目にフルモデルチェンジを遂げています。
![日産「テラノ」が復活![画像は新型SUVコンセプトカー「テラノPHEVコンセプト」]](https://kuruma-news.jp/wp-content/uploads/2027/04/20260424_NISSAN_Terrano_PHEV_Concept_001.jpg?v=1777006711)
いっぽうで近年、初代“D21型”のスタイルは、日産のなかでも再評価されています。
北米向けのフロンティア2024年モデルで、当時をオマージュした限定パッケージ「ハードボディエディション」を設定したほか、マイナーチェンジ版の2025年モデルでは、3連穴のフロントグリルやスクエアなスタイルなど、D21型をほうふつとさせるタフなフロントデザインに刷新されました。
そして今回世界初公開された“テラノ”PHEVコンセプトは、最新のプラグインハイブリッド(PHEV)技術を搭載し、日産が培ってきたオフロードでの高い走行性能を継承しているといいます。
日産は同モデルについて「日産にとって象徴的なネーミングを復活させるモデルです」と紹介しています。
公開されたエクステリアデザインを見ると、3連穴のフロントグリルやブリスターフェンダーを備えるなど、D21型の象徴であるモチーフが随所に施されていることがわかります。
このほか、詳細なボディサイズや乗車定員、PHEVのスペックといった情報や、インテリアデザインなどはまだ明らかにされていませんが、今後追って明らかにされていくものとみられます。
日産は現在、中国を日本・米国に並ぶ3大市場のひとつとして、経営再建の柱となるNEVの新型車攻勢を加速させています。
中国ならではのスピードと、先進的な先進技術を融合させるモデルとして、2025年以降に「N7」「フロンティア プロPHEV」「N6」「NX8」が次々と導入されており、中国のユーザーから高い評価を集めているところです。
さらにこれらのモデルは、中国国内の旺盛な需要に加え、それぞれ中南米やアセアン、中東などへの輸出も予定されており、テラノPHEVコンセプトの量産モデルについても、同様の計画が予定されているといいます。
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今回、テラノPHEVコンセプトと同時に「アーバンSUV PHEVコンセプト」も発表されました。
こちらは若いユーザーをターゲットとし、車名の通り市部での日常走行に適したモデルとして、同様に1年以内の市販モデル発表を予定しています。
日産では、中国の販売台数を2030年度までに年間100万台にすることを目標に掲げており、今後も積極的な新車攻勢が続くものとみられます。
今のところ日本への導入は明かされていませんが、こちらも大いに期待したいところです。








































