気象庁は2026年1月23日早朝に「大雪に関する全般気象情報 第10号」を発表しました。この最新情報によると、依然として25日にかけて日本付近は強い冬型の気圧配置が続き、強い寒気が流れ込む見込みです。

　さらに、日本海からのびる気圧の谷が北陸付近にほとんど停滞するため、北日本から西日本の日本海側を中心に、山沿いや山地だけでなく平地でも大雪となる所もあります。特に北陸地方、東海地方、東北地方では発達した雪雲が流れ込み、短時間に降雪が強まるおそれがあるため、大雪への厳重な警戒が呼びかけられています。

　予想される降雪量は非常に多く、23日朝から24日朝までの24時間には、多い所で北陸地方で80センチ、東北地方および東海地方で60センチ、近畿地方で40センチ、九州北部地方や四国地方でも積雪が見込まれています。

　その後も雪の勢いは衰えず、24日朝から25日朝にかけては東北・北陸・東海地方で70センチに達するほか、関東甲信地方でも50センチの大雪が予想されており、普段雪の少ない太平洋側を含め広範囲での注意が必要です。

　気象庁は改めて「大雪や路面凍結による交通障害に注意・警戒してください」とアナウンス。あわせて、電線や樹木への着雪、なだれへの注意も必要です。また、東日本の日本海側では大気の状態が非常に不安定となる見込みで、落雷や竜巻などの激しい突風、降ひょうによる農作物等への被害にも注意が求められています。

　今回の「大雪に関する全般気象情報」は、1月19日に行われた気象庁と国土交通省（以下国交省）の合同会見が元となっています。

　この際に、国交省が懸念していたのは、クルマの立ち往生による大規模な交通麻痺で、ドライバーに対し、不要不急の外出を控えるよう求めています。

　なお最近でも山陽道などで、ノーマルタイヤの車両が発端となり、長時間の通行止めが発生した事例もあります。

　今回も高速道路と並行する国道を同時に通行止めにする「予防的通行止め」が実施される可能性があり、広域迂回やテレワークの活用など、事前の対策が求められています。

　雪道でのトラブルを防ぐ上で、もっとも避けるべきなのが「夏タイヤ（ノーマルタイヤ）」での走行です。

　都市部のドライバーを中心に「少しくらいなら大丈夫だろう」「新品のタイヤだから走れるはず」といった油断が見受けられますが、これは極めて危険な認識です。

　凍結路面において夏タイヤの制動距離は、スタッドレスタイヤと比較して約1.6倍に延びることが日本自動車タイヤ協会（JATMA）のデータからも分かっています。夏用のゴムは低温下で硬化する性質があるため、溝の深さに関わらず、雪や氷の上ではグリップ力を著しく失います。

　たった1台のスタックが、数百台を巻き込む渋滞や事故につながる可能性があります。

　また、積雪・凍結時の滑り止め措置は各都道府県の公安委員会によって義務付けられており、違反した場合は反則金の対象となることも忘れてはいけません。スタッドレスタイヤであっても、摩耗が進みプラットホームが露出している場合は十分な性能を発揮できないため、事前の点検が不可欠です。