2022年から2023年にかけて、日本市場向けのEVラインナップが一気に増えてきました。
　
　国産メーカーでは軽EVの日産「サクラ」や三菱「eKクロスEV」、トヨタ「bZ4X」、スバル「ソルテラ」、日産「アリア」など、また輸入車ではテスラ「モデルY」、メルセデス・ベンツ「EQS」「EQE」、ヒョンデ「IONIQ 5」、そしてBYD「ATTO 3」などです。

　世の中全体が“EV本格普及期”に入ったような雰囲気になり始めていますが、多くのユーザーが気になっているのが充電インフラでしょう。

　その実態と今後の動向について、充電器メーカー各社、自動車メーカー各社、大手電力各社の関係者と意見交換してみました。

　まず、EV用（およびプラグインハイブリッド車）の充電インフラの種類を再確認してみましょう。

　もっとも簡単に安価で取り付けられるのが、一般的にEVコンセントと呼ばれる商品で、EVに付属しているケーブル機器を家電のようにコンセントにつなぐ方法です。

　交流（AC）100Vと200Vに対応しますが、最近では自宅で簡単な電気工事をおこなって200Vにし電流を16Aとする、200V×16A＝3200W（3.2kW）のEVコンセントの普及が進んでいます。新車ディーラーではEV購入する際に電気工事業者の紹介もしています。

　EVコンセント単体の価格は数千円ですが、設置場所の状況に応じて設置工賃は数千円から10万円くらいまでとケースバイケースだといわれています。

　3.2kWのEVコンセントは、マンションなどの集合住宅での普及も進み始めているようです。集合住宅では、EVやプラグインハイブリッド車を所有している住民とそうではない住民との間の公平感を考慮し、充電インフラの設置についてはマンションなどの管理組合で協議する必要があります。

　そのうえで、EVコンセントは比較的安価に導入でき、またスマホのアプリを通じて利用者や管理組合の双方が納得いく解決策になるようなさまざまなサービスビジネスモデルが生まれています。

　次に、普通充電と呼ばれる方法では充電器側にケーブルがあります。こちらの出力は6kWが主流です。価格はメーカーや仕様によって20万円から30万円といったところです。設置工事についても、EVコンセントと同様に場所によってバラつきがあります。

　2010年代から6kW普通充電器を製造・販売している大手企業は、市場の潮目が変わったのは2021年から2022年にかけてだと指摘します。トヨタがEV市場への本格参入を表明し、そして軽EVを含めて各社のEVラインナップが増えていくことが確実視されるようになりました。

　それに伴い、戸建て住宅で6kW普通充電器の需要が一気に増え、またマンションなどでの普及も増えてきており、今後もこの流れは継続するものとメーカーではみています。

　また、6kW普通充電器を使うサービス事業者では、国や自治体の補助金に加えて、サービス事業者が導入支世界各地に広まっています。初期導入コストを抑えることが魅力となり、ホテルや旅館などでの引き合いが多いといいます。