過熱する報道が生む、一般ユーザーと専門家の壁

　自動運転車や電動車は昨今の自動車業界のトレンドといえます。
　
　ここでいう「トレンド」とは、単なる一過性のブームとは異なり、メーカーや地域による温度差はあれど業界全体がひとつの方向に向かっているということを意味しています。

　振り返ってみると、「自動運転」というキーワードが一般に浸透してきたのは、2015年前後だったといえます。

　モーターショーなどで各メーカーがコンセプトカーとして自動運転車を発表したり、テスラのような新興メーカーが手放し運転できる様子をアピールしたりしたことで、一般認知が進みました。

　近年では、日産やBMWが日本国内でも一定条件のもとで手放し運転できるモデルを提供しているほか、2020年11月にはホンダが世界で初めてレベル3の自動運転を可能とする新型「レジェンド」の型式認証を取得したことが話題となりました。

「電動車」（EV、HV、PHEV、FCV）のなかで、HV（ハイブリッド車）についてはトヨタの2代目「プリウス」が登場した2005年頃には「燃費の良いクルマ」の代名詞として、すでに一般化していたとえます。

　また、電動車の象徴であるEVについては2009年に電気自動車である三菱「i-MiEV」、2010年に日産「リーフ」が国内販売を開始したことで、広く一般に認知されました。

　さらに、2020年12月には日本政府や東京都が「2030年から2035年をめどに、純ガソリン車の新車販売を規制する」、つまり電動車しか新車販売できないようにするという政策を検討していることが報道され、その関心はピークに達しています。

　自動運転車も電動車も、日本語としては決して難しくないものであることから、これらの言葉を聞いて、まったくイメージがつかないという人は少ないでしょう。

　一方で、自動運転におけるレベル0からレベル5の違いや、電動車におけるBEV（バッテリーEV）やPHEV（プラグインハイブリッド）、あるいはマイルドハイブリッドとストロングハイブリッドの違いについて詳しく理解している人はそれほど多くないかもしれません。

　センセーショナルな部分だけが切り取られて報道した結果、一般ユーザーと専門家の理解に大きな壁ができてしまうことは、どの世界でも起こりうることです。しかし、とくに自動運転車と電動車については、その傾向が強いように思われます。