マツダの電動化戦略の柱になっているのが、2017年に公表した「サスティナブルZoom Zoom宣言2030」です。

「ウェル・トゥ・ホイールを国や地域ごとで最適化するためのマルチソルーション戦略」という難しい表現を使っています。

　ウェル・トゥ・ホイールとは、石油や天然ガスなど化石燃料由来のエネルギー源を掘削し、船やトラックで輸送され、発電所や製油所を経て、電気やガソリン・ディーゼル燃料になり、それがクルマを動かすまで、トータルでのCO2削減を考えるという理念です。

　これに対して、マルチソルーション（さまざまな解決方法）を世界各地それぞれでおこなう、ということです。

　そのためにマツダでは、「SKYACTIV-G」「SKYACTIV-D」「SKYACTIV-X」、そして「e-SKYACTIV」といった各種パワートレインが併存することになります。

　そのうえで気になるのは、EVバブルとも思える最近の世界的なEV市場の動向です。

　これまでは、アメリカや中国でのEVに対する実質的な販売台数規制や、欧州でのCO2総量規制がEV市場拡大の主な要因でした。

　これらに加えて、ESG（環境・社会・ガバナンス）投資という、経営の尺度への注目が集まり、テスラはもとより、GMやフォードなど一気にEVシフトを仕掛けてきました。

　こうした社会変化について、丸本社長の肌感覚を聞きました。

「国や地域でも、発電構成、発電能力、そしてお客さまのニーズに対するマルチソルーションを引き続きおこないます。一方で、計画停電や急速充電に対する規制なども含めて（社会変化を考慮した）動向を見据えていきます」という前置きを説明。

　さらに、「マルチソルーションを進める意識は変わらないが、電動化の普及のスピードは慎重に考えながら進めます。社会の急速な変化を捉えて、サスティナブルZoom Zoom宣言2030は（時期を見て）アップデートしたい」と今後の方針について語りました。

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　今回の発表で、丸本社長とMX-30開発主査の竹内都美子氏は、マツダにとってMX-30は、電動化のみならずブランド戦略としても「新しい挑戦だ」といいます。

　販売現場では、既存の「CX-3」「CX-30」「CX-5」は、マツダのコンパクトSUV商品群として捉えられています。

　たとえばCX-5を検討していた人が、販売店での説明を聞いて試乗して、自分にベストマッチするのはCX-30だという販売の流れが生まれています。

　マツダは、「SUVの3モデルでカニバリ（食い合い）は起こっていない」と説明しますが、これら3モデルと見た目が似ているMX-30が、果たして既存SUV群と上手く融合するのか、それともまったく新しい存在として1点買いのユーザーが増えるのか、今後の日本での動向を見守っていきたいと思います。