Lean Mobilityは2025年6月、Pre-Aラウンドにて約4.5億円の資金調達を実施しました。調達した資金は「Lean3」の量産と販売・サービス体制の強化に充てられます。

　元トヨタのエンジニアである谷中壯弘氏が2022年に設立した日台連合のモビリティ・スタートアップLean Mobilityは、都市部での移動に新たな選択肢を提示する小型モビリティ「Lean3」を開発する企業です。

　同モデルは、独自の「アクティブ・リーン・システム」を搭載しており、車体を最適な角度に制御することでコーナリングや荒れた路面でも安定した走行を実現します。

　Lean3は、前2輪操舵・後1輪駆動の3輪構造を採用した最小クラスの2人乗りEVで、そのサイズは全長2470mm×全幅970mmと非常にコンパクトです。航続距離は100kmを確保し、エアコンが標準装備されるなど、従来の小型EVが抱えていた課題を大きく改善している点が特徴です。

　同社は、「平均乗車人数1.3人／4～8人乗り車両」という現代の交通事情における「過大装備」に着目し、「効率的かつ無駄のない（Lean）モビリティが豊かな生活につながる」という“Drive Lean, Live Life”の理念のもと、都市交通の効率化と脱炭素化への挑戦を続けています。

　この事業を本格化させるため資金調達を行ったLean Mobilityは、事業基盤として三拠点体制を構築。2025年6月に愛知県豊田市に設立した本社がグローバル戦略の司令塔となり、台湾子会社がサプライチェーンを活用した生産を、豊田市のR&Dセンターが商品・技術開発を専門に担います。

　市場の反応も好調で、2025年夏に台湾で開始された法人向けプレオーダーでは、初日だけで500台を超える予約を獲得しました。個人向けとしても、2000件を超える調査結果から短距離移動に対する強いニーズが明らかになっており、通勤や子育て世帯、高齢者の利用など、多様な生活シーンでの活用が期待されています。日本と台湾では2026年年央からの納車開始を予定しており、その翌年からは欧州市場への展開も計画されています。

　代表取締役社長の谷中壯弘氏は、今回の発表に対して次のようにコメントしています。

「私たちはLean3を通じて、都市部における新しい移動の選択肢を提案します。単に車体を小さくするだけでなく、独自の姿勢制御技術によって小型車でも快適・安定かつ爽快な移動体験を提供することが可能になりました。さらに、データを活用した新しいモビリティサービスを展開し、将来的には都市全体の交通システムをより効率的で持続可能なものへと変えていきたいと考えています」。

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　独自の技術で快適性と安定性を両立させたLean3が、今後の都市交通にどのような変化をもたらすのか、その動向が注目されます。