そろそろ「あなたのETC」使えなくなるかも? 放置するとどうなる? 買い替え必須?ドコで見分けるのか

普段料金所で使うETC車載器の一部は、今後通信・セキュリティ規格変更で無効化される見込みです。では愛車に付く機種が交換対象かを判別する簡単なチェック方法はあるのでしょうか。

ETCが新規格に 自分のクルマは大丈夫?

 料金所を素早く抜けられるETC車載器は欠かせない存在ですが、近年「今クルマについているETCが使えなくなる」という話題が広まりつつあります。

 どのような理由から「使えなくなる」と言われているのでしょうか。

ETCのイメージ(画像:PIXTA)。
ETCのイメージ(画像:PIXTA)。

 その理由として挙げられるのが、セキュリティ規格とスプリアス規格という2つの技術基準の更新です。

 この2つの規格が将来見直されることで、旧規格のままのETC車載器は使えなくなるのだといいます。

 まずセキュリティ規格とは、ETCの通信をより強い暗号で守り、カード情報の盗み見や改ざんを防ぐための基準です。

 スプリアス規格は、車載器が発する余計な電波を小さく抑え、周囲の無線機器に悪影響を与えないよう定められた電波の技術基準を指します。

 このうちスプリアス規格は2007年末に改定され、旧規格機器には猶予期間が設けられていますが、総務省が示す最終期限で使用停止となる予定です。

 一方で、暗号鍵を強化した新セキュリティ規格は2030年頃の導入が見込まれ、現行の暗号方式を採用する旧機器は順次交換が推奨されています。

 つまり、旧スプリアス規格機器は「当分の間延長」とはいえ最終的に使用停止が確定しており、旧セキュリティ機器も2030年までに無効化されるため、旧規格の機器では将来使えなくなってしまうのです。

 製造年が古いETC車載器から交換対象になるため、現時点で問題なく動作していても計画的な買い替えは避けられません。

 こうした背景から、カー用品店などでは新規格に対応しているETC車載器への取り替えを早めに検討するよう推奨する動きが目立ちます。

 それでは、今ついているETC車載器が新規格に対応しているかどうかを確認するにはどのような方法があるのでしょうか。

 1つ目は19桁の車載器管理番号を確認する方法で、左端が「1」なら新規格「0」なら旧規格です。 

 番号は本体ラベルや保証書取扱説明書に記載されています。

 2つ目はロゴや識別マークを調べる方法です。

 3つの丸が連なるマークまたは「ETC2.0」ロゴで四角マークが付いていない機器は新セキュリティ対応となり四角マークや「DSRC/ETC」表記のみの機器は旧規格に留まります。

 ちなみに、ETC車載器は1.0と2.0の2種類が存在します。

 機能面の違いから一般的には1.0が旧型、2.0が新型というイメージですが、1.0でも新規格に対応するモデルは少なくありません。

 反対に、ETC2.0にも、一部商品は新規格に対応していないものもあるため注意が必要です。

 もっとも現行機器がすぐに使用停止となるわけではなく国土交通省も具体的な切替時期を示していません。

 そのため「今すぐ買い替える必要はない」という声がSNSに上がっています。

 これについて、カー用品店のスタッフは次のように話します。

「新規格のルールがすぐに適用されるわけではないため、急いでETC車載器を買い換える必要はないかもしれません。

 しかし、製造年が古いETC車載器はすでに交換推奨対象となっている場合や、交換しないと使えないという場合もあるため早期の点検を案内しています」

※ ※ ※

 また、新しいETCに買い換える際、自分の車体が古い場合「自分のクルマに取り付けられるのか」と不安になる人もいるかもしれません。
 
 ETC車載器の基準に関して、前出の担当者は次のように話します。

「ETC車載器は車両の年式で取り付け可否が決まるのではなく、車載器そのものの製造年で決まります。

 そのため、古い車でも最新機器なら装着可能ですし、逆に新しい車でも旧型機器であると取り付けられません。

 まずはクルマについているETC車載器の製造年から判断するのが1番だと思います」

※ ※ ※
 
 旧規格のETCを使用している場合、有効期限が定められている以上、いずれ交換は避けられません。

 早めに更新しておくのが得策であると考えられます。

【画像】「えっ…!」 これが「使用不可なETC」の見分け方です!(14枚)

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Writer: Peacock Blue K.K.

東京・渋谷を拠点とするオンライン・ニュース・エージェンシー。インターネット・ユーザーの興味関心をひくライトな記事を中心に、独自の取材ネットワークを活用した新車スクープ記事、ビジネスコラム、海外現地取材記事など、年間約5000本のコンテンツを配信中。2017年創業。

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