補助金政策や日本の交通環境、そして残価設定ローンを追い風に販売台数を増やしてきたHEVですが、近年ではさらに事情が変化しつつあるようです。

　それが「事実上、HEVしか選べないモデル」が増えていることです。

　かつては一部のモデルに限定されていたHEVですが、現在ではボディタイプを問わずさまざまなモデルに設定されています。

　2022年の新車販売台数ランキングを見ると、上位10位のうち4位の「ルーミー」を除くすべてのモデルにHEV（シリーズハイブリッド）が設定されており、3位の日産「ノート」と7位のトヨタ「アクア」はハイブリッド専用車となっています。

　 一方で日本の乗用車市場の大部分を占めるトヨタ、ホンダ、日産のラインナップを見ると、現在新車で購入が可能な純ガソリン車＆純ディーゼル車のみのモデルは限られます。

　さらに、ハイブリッド車とガソリン車の両方が設定されているモデルでも、ハイブリッド車のほうが機能装備が優れているなど、商品力ではガソリン車を上回っているケースも少なくありません。

　そのため、求めるモデルがガソリン車しか設定されていない場合や車両価格の安さを優先する場合、あるいはガソリン車のフィーリングを好む場合などの積極的な理由がない限り、現在ではHEVを選ぶほうが合理的という状況になりつつあります。

　これは、HEVが「特別なクルマ」ではなく「ふつうのクルマ」となったことを意味しています。

　また、今後さらに環境規制が強化されることを考えると、HEVのラインナップはさらに増加することは確実です。

　こうした背景から、少なくともBEVが主流となるまでは、HEVの優位が続くことは間違いなさそうです。

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　日本の新車販売台数の多くを占める軽自動車には、　モーター出力が控えめで発進などをアシストする「MHEV（マイルドハイブリッド）」を採用するケースはありますが、HEV（シリーズハイブリッド）はありません。

　ガソリン車に比べて複雑な仕組みを持つHEVは、コストや使い勝手が優先される軽自動車には不向きであることなどが理由とされています。

　一方、日産「サクラ」のように、軽自動車にもBEVは登場しており、今後ほかのメーカーからも追加される見込みです。

　このように、軽自動車に関しては、BEVが一足飛びに主流となる可能性が高そうです。