大型車のボイスアラームは2023年1月現在、道路交通法や道路運送車両の保安基準などの規定により定められているものではなく、メーカーの任意でアナウンス機能が採用されています。

　しかし、現在はメーカーの任意で装備されているボイスアラームも、今後は搭載が義務化される動きも出てきています。

　後方の様子をモニターで確認できるバックカメラの義務化などと併せて、国土交通省は道路運送車両法に基づく保安基準が2023年1月ごろ改正され、周知期間を置いて適用することを発表しました。

　以前までは音や音質に関する基準はなく、事業者やドライバーの判断で搭載しており、その際、周辺の住宅から騒音の苦情が寄せられる懸念があったのです。

　こうしたなか、スイス・ジュネーブで開かれた自動車の安全や環境基準を審議する国連の会議において日本が主導となって基準案を作り、音量は45から95デシベルで合意されました。

　これを受けて国交省は、バスやトラックにボイスアラームの搭載を義務化することを決定し、国内で適用する装置の基準を議論しています。

　このように任意で始まった大型車のボイスアラームは国際基準で合意され、日本が主導となって世界に広がろうとしています。

　日本国内でトラックやバスなどの大型車への搭載の義務化は近いことが予想されます。

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　歩行者や自転車など周囲の人への注意喚起として重要な役割を果たしているボイスアラームですが、なかには「トラックのアナウンスうるさい」「狭い路地で『左へ曲がります』が繰り返し…近所の人には迷惑だな」といった声も見られます。

　そのため最近では、騒音対策として夜間走行中に近隣住民に配慮するため、ヘッドライトをつけると、自動的にアナウンス音が小さくなったり、流れないようになったりする特装車もあります。

　ほかにも、運転手の手動でアナウンスをオフに切り替えるなど、さまざまな配慮がされています。