最安255万円で「ミドルSUV」が購入出来るかも!? 中国BYD「ATTO 3」が23年1月末発売! 若者注目のe-SUVとは
BYD Auto Japanは、ミドルサイズe-SUV「ATTO 3(アットスリー)」を2023年1月31日に発売することを明らかにしました。どのようなSUVなのでしょうか。
中国BYDのe-SUVが日本上陸! どんなクルマ?
2022年12月5日にBYD Auto Japanは、ミドルサイズe-SUV「ATTO 3(アットスリー)」の詳細を明らかにしました。
新たに日本上流を果たす「ATTO 3」とは、どのようなSUVなのでしょうか。
日本発売モデル第1弾となるATTO 3は、2022年2月に中国で販売を開始して以降、オーストラリアやタイなどのアジア太平洋地域でも発売され、10月末までのグローバルでの累計販売台数は14万3000台に上ります。
ATTO 3のエクステリアは、流線的なデザインで躍動感あふれるスポーティーで精悍なフロントフェイスや、ダイナミックでシャープなウエストラインが特徴です。
またリアコンビネーションランプは、昨今世界的に流行りの横一文字風デザインを採用することで、先進性もアピールしています。
ボディサイズは全長4455mm×全幅1875mm×全高1615mm、ホイールベース2720mmとなる5人乗りモデル。
インテリアは、「フィットネスジム×音楽」をモチーフにデザインされており、トレッドミルに着想を得たセンターアームレスト、ハンドグリップを想起させるドアハンドルのほか、弦を弾くと音を奏でるドアトリムなど、ドライブが一層楽しくなるデザインが随所に散りばめられています。
実際に乗車すれば、5インチのTFTマルチメーターの見やすい表示や、近未来感を演出するエアコン送風口や、電車や飛行機を操縦するレバーのようなレバーなどが配置されるため、は既存の国産車とは一線を画す印象を持ちます。
さらにインパネ中央に位置する12.8インチタッチスクリーンは縦と横に電動で回転するなど、ギミック感にも溢れています。
安全面ではADAS(先進運転支援システム)においても、同一車線内走行支援のナビゲーションパイロットや死角をサポートするブラインドスポットインフォメーション、自動緊急ブレーキシステムなど、充実した機能を標準装備。
快適面では、Apple CarPlayとAndroid Autoにも対応しているほか、車両に搭載した通信モジュールでコネクテッド機能を装備することで、BYDスマホアプリとの連携やOTAリモートアップデートに対応する予定です。
さらに、車両から電気を取り出すV2L(vehicle to Load)とV2H(vehicle to home)に対応しているため、アウトドアから災害時などさまざまなシーンで活躍します。
ATTO 3に採用されるBYDのEV専用プラットフォーム「e-Platform 3.0」は、「ブレードバッテリー」と8つのモジュールを集約した「8in1 パワーシステムアッセンブリー」によって、安全性、デザイン性、効率性、インテリジェンスの4つを向上させました。
「ブレードバッテリー」を採用したことにより車両の高い安全性を実現したほか、複数のモジュールを集約したことにより、低重心かつフラットな床面で、広い車内空間とスタイリッシュなデザインを可能にしています。
また、熱帯地域でも寒冷地域でもバッテリー温度を一定に保つバッテリーマネジメントシステムなどを含む「8in1パワーシステムアッセンブリー」とヒートポンプシステムにより、エネルギーの効率的な出力を可能にしました。
インテリジェンスの面では、車両の駆動や制動、ステアリング情報を緊密に統合することによって、ドライビングにおける高度な制御や支援に繋げています。
また搭載されるバッテリーの電池容量は58.56kWhとなり、最大出力150kW/最大トルク310Nmのモーターを搭載し、航続距離485km(WLTC値自社調べ)を実現しました。
日本でのATTO 3の販売価格は440万円(消費税込み)で、2023年1月31日より販売されます。
仮に個人購入で「令和3年度補正予算及び令和4年度当初予算」同等が出る場合には85万円(給電機能有)に加えて、東京都であれば45万円(環境省補助併用なら60万円)の最大145万円の補助金が受けられることになり、その場合には「400万円-145万円=255万円」が車両価格になると考えられます。
さらにBYD Auto Japanでは、新たに4年間のサブスク「BYD eフラット」を用意。こでは頭金・ボーナス払いなし、登録諸費用や自動車税など込みで毎月定額4万400円(税抜)でATTO 3に乗れるなどのプランです。
またBYD Auto Japanは、日本のニーズに応えるサービス体制を構築するべく2025年末までに日本各地に100店舗以上の販売ネットワークを構築。2023年1月下旬より、商談や試乗を開始する予定です。
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