構造の異なる3つの方式とは別に「マイルドハイブリッド」と「ストロングハイブリッド」といった違いもあります。

　高電圧（200V以上）でクルマを走らせることを「ストロングハイブリッド」と呼び、低電圧（12Vや48Vなど）でクルマを走らせることを「マイルドハイブリッド」と呼びます。

　構造の違いでいえば、シリーズ方式、スプリット方式はストロングハイブリッドに分類され、現行モデルのパラレル方式はマイルドハイブリッドに分類されます。

　マイルドハイブリッドは、HVではない一般のクルマにも使われているオルタネーター（発電機）をモーターとしても使います。

　ストロングハイブリッドはモーターだけで走行しますが、マイルドハイブリッドはエンジンを動力にして走行し、補助機能としてモーターを使うのが特徴です。

　具体的には、アイドリングストップからのエンジン再始動時や加速の際に、オルタネーターがモーターに切り替わって、ベルト駆動によってエンジンの補助として機能しています。

　モーターの強い力を活用して、アイドリングストップした状態から、エンジンの再始動を素早く、静かにおこなうことができるのも特徴のひとつです。

　マイルドハイブリッドは、ストロングハイブリッドとは異なり、大容量のバッテリーや高電圧のモーターは必要としていません。

　このため、システムの構造が単純かつ小型軽量なことからハイブリッドシステムを設置するためのスペースもわずかで済み、コストを抑えつつ環境性能を高めることができます。

　マイルドハイブリッドは、年々強まる排出ガス規制の強化を受けて誕生しました。

　環境面ではストロングハイブリッドのほうが有効ですが、生産コストが割高となるため、ガソリン車と比べて販売価格も割高となり、かつては低価格が求められるコンパクトカーには向かないという面もありました。

　そうした点でも、生産コストを低く抑えられるマイルドハイブリッドは販売価格も低く抑えられるため、近年ではより低価格な軽自動車に採用されるケースが目立っています。

　ただ、政府が「2035年までに新車販売で電動車100％の実現」を打ち出した以上、今後は電気自動車優遇が加速していく可能性があります。

　実際、政府の2021年度税制改正大綱では、自動車重量税を燃費性能に応じて優遇する「エコカー減税」の期限が、2021年5月から2年間延長することになりました。

　その際、エコカーの定義が、現行基準よりも4割程度厳しくなる項目として新たに「2030年度燃費基準」が目安のひとつとして採用されました。

　このため、新たな燃費基準の60％を下まわるガソリン車／ディーゼル車やマイルドハイブリッドは、エコカー減税の対象から外れることになります。

　また、2021年5月以降もEVとPHEVはエコカーとして一律で免税措置を受けることができますが、HVは2030年度の目標への燃費基準の達成度で減税率が異なってきます。

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　自動車の維持費などに大きく影響する自動車税制ですが、今後は温暖化対策のために、より電動化しているクルマほど税金が優遇されることになりそうです。

　現在、HVも電動車の扱いではありますが、新車販売から純粋なガソリン車がなくなる2035年に向けて、モーターだけで走ることができないマイルドハイブリッドへの優遇は、見直される可能性もあるかもしれません。