新車購入時の「メーカー/ディーラー」オプションは何が違う? 取得税に影響も

新車購入時には、クルマに追加する機能や装備を選ぶことができ、「メーカーオプション」や「ディーラーオプション」といった種類が存在。では、このふたつは何が違うのでしょうか。

自動車取得税に関わってくる後付パーツ

 最近では、同様な性能や機能を持つものは、カー用品店などでも取り扱っており各商品の選択肢も多く、純正品の統一感か汎用品の選択肢の広さを選ぶかはユーザーの好みとなります。

メーカーオプションは、後付け不可能なものが多い

 また、新車購入時にオプションを付けず、後日カー用品店などで購入・取付を行うと『自動車取得税』が安くなる可能性もあります。

 クルマを購入する際に掛かる『自動車取得税』の課税対象に「付加物」というものがあります。「付加物」とは、ボルト・ネジ・シールなどで固定され、クルマと一体性がある付属物で、通常「取付用品」と呼ばれます。

「付加物」の対象となるものは、オーディオ関連商品、カーナビゲーション、エアロパーツ、ETC車載器などクルマに付加して一体となっているもので、カバー類やマット類などは対象外です。

 一見、ディーラーオプションとなる商品は、カー用品店などで購入した方が良いように感じますが、それぞれの手間や取付工賃を考慮すると、安くなった税金分よりも高くなる可能性もあります。

 また、ディーラーオプションの多くは、カー用品店では販売されていないこともあり、そのあたりも含めて購入時のオプション品は一緒に選んだ方がよいことも多いです。年末商戦や初売りセールなどではオプション品の購入がお得になることもあるので、新車を購入する予定がある人は、販売ディーラーで一度相談することをオススメします。
 
【了】

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Writer: くるまのニュース編集部

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