クルマの機能が数分で進化? AIで車載ソフト開発を革新 日産がAWSサミットで新システムを実車展示
2026年6月25日・26日開催の「AWS Summit Japan」で日産は、次世代車両の基盤「日産スケーラブルオープンプラットフォーム」によるソフト開発デモを公開します。AIを活用し開発期間を大幅短縮する新技術の詳細と実車実演の内容を分かりやすく解説します。
日産自動車 「AWS Summit Japan」にてSDVソフトウェア開発のデモンストレーションを公開
日産は、2026年6月25日と26日に開催される「AWS Summit Japan」において、次世代車両の基盤となる「日産スケーラブルオープンプラットフォーム」を用いたソフトウェア開発のデモを公開します。そこではAIを活用して開発期間を短縮する新技術の詳細と実車実演の内容を解説します。
自動車の機能がソフトウェアで定義されるSDV化が進展するなか、日産はAIを中核とする「AIディファインドビークル(AIDV)」の開発を進めています。
そのなかで今回は、車両ソフトウェアの要件定義から実装、テスト、車両への配信(OTA、Over The Air)までを統合管理するクラウド上の開発環境を公開。Applied Intuition社との協業により開発効率を高める基盤技術を、実車デモを交えて解説しています。

日産は、「モビリティの知能化で、毎日を新たな体験に」という長期ビジョンを掲げ、AIを中核とした次世代のクルマづくりを進めています。
その土台となるAIDVは、自動運転などを担う「AIドライブ技術」、外部データと連携して運転手を支援する「AIパートナー技術」、これらを支える「AIソフトウェア開発」という3つの柱で構成されています。
このAIDVを支えるのが、「日産スケーラブルオープンプラットフォーム」です。
本プラットフォームは、車両制御をAPI経由で行う「オープンOS」、車両データをクラウドと連携して管理する「オープンデータ」、開発者が機能を作成できる「オープンSDK」で成り立ちます。取得データをクラウドで分析し、開発された新機能をOTAによって車両へ配信するサイクルを回すことで、車両購入後も機能が継続的に進化する仕組みを構築します。
日産が新たな開発基盤の導入を進める背景には、従来の車載ソフトウェア開発が抱えていた課題があります。
前出の担当者は「従来、新しいソフトウェアを開発するとなると、要件定義から設計、実装、テストまで概ね1ヶ月以上の時間を要していました」と語り、開発工程の長期化について説明しました。

担当者は、具体的な要因として3つの課題を挙げています。
1つ目はインターフェース設計の複雑さであり、「車の中のインターフェースは数千から数万に及びます」と説明します。2つ目はテストシナリオ作成の負担です。関連システムやユニットの依存関係を把握した上でテストを構築する必要がありました。3つ目が、不具合発生時の手戻りによる「長いフィードバックループ」です。
これらの課題に対応するため、日産は「AI中心型開発プロセス」へ移行します。
新プロセスでは、AIに対して要件を入力すると、AIが自動で変更箇所や追加すべきアーキテクチャを提案。生成されたコードはAWSクラウド上の仮想テスト環境(SIL環境)で動作検証。これにより、これまで数ヶ月かかっていた開発サイクルが数時間から数分まで短縮されます。
今回日産は、Applied Intuition社のVehicle OS デベロッパーツール技術を活用した実証を行います。その背景について担当者は「すでに他社での車載OSや開発環境の実績を持っています。技術を外部に丸投げするのではなく、自分の手の内にしっかり置きながら共同開発し、日産の中に技術や開発の文化を根付かせることを目的としています」と説明しました。
「AWS Summit Japan」のブースでは、試作車(リーフ)を用いた実演が行われ、来場者が「ドアを開けた時にハザードランプを何回点灯させたいか」を指定し、その回数通りにエンジニアがクラウド上でプロンプトを入力します。AIによるコーディングと仮想テストを経て実車へOTA配信を行い、指定回数通りにランプが点灯する仕組みが公開されます。

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AIの導入により、自動車エンジニアの役割も変化します。質疑応答において担当者は、「クルマをいかに安全に設計するかといった、自動車会社ならではのノウハウをAIに学習させ、活かしていくことが重要になります」と語り、今後は安全設計の知見が軸になると説明しました。
また、他社との差別化要因について前出の担当者は「いかに早くアップデートを提供し続けるかが競争力の源泉になります」と述べています。
日産は、2026年度にSDVプラットフォームを導入し、2027年度からはAIドライブ技術やAIパートナー技術の導入を開始する計画です。クラウド技術と独自の車両ノウハウを掛け合わせ、次世代モビリティの開発を加速させます。
Writer: くるまのニュース編集部
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