気象庁は2026年1月20日、「大雪に関する全般気象情報」の最新版を発表しました。

　21日から25日頃にかけて、日本付近は強い冬型の気圧配置が続く見通しです。

　また前日となる20日には、国土交通省と気象庁は合同で緊急記者会見を実施。「大雪が5日以上続く恐れがある」として、ドライバーに対して厳重な警戒を呼びかけました。特にノーマルタイヤによるスタックが交通麻痺の引き金になるとして、冬装備の徹底を求めています。

　気象庁の発表によると、1月21日から25日頃にかけて、日本付近には強い寒気が流れ込み続ける見込みです。

　通常であれば寒気のピークは短期間で過ぎ去ることが多いですが、今回は北日本から西日本の日本海側を中心に、5日以上にわたり断続的に強い寒気にさらされる可能性があります。

　気象庁の担当者は会見で、上空1500メートル付近にマイナス9度以下という「大雪の目安」となる寒気が長期間居座る予測を示しました。

　特に警戒が必要なのは、日本海側で発生するJPCZ（日本海寒帯気団収束帯）です。

　この収束帯が停滞し、同じ地域に雪雲が流れ込み続けた場合、山沿いだけでなく平地でも短期間に積雪が急増し、大規模な交通障害が発生するリスクが高まります。

　また、今回の寒波は北日本や日本海側だけでなく、普段は雪の少ない太平洋側の平地でも大雪となる所がある見込みであり、広範囲での警戒が必要です。

　同会見において、国土交通省はドライバーに対し、非常に強い危機感を持って訴えかけました。

「大雪や路面の凍結による交通障害に警戒し、不要不急の外出を控えてください」。

　国交省の担当者は、2026年1月2日に広島県の山陽道で発生した大規模な立ち往生事案に言及しました。

　この事例では、ノーマルタイヤで走行していた車両がスタックしたことが発端となり、通行止め解除までに最大17時間を要するという深刻な事態を招いています。

　この教訓から、国交省はその後、同区間でタイヤチェックを実施し、約3000台ものノーマルタイヤ車両に対して高速道路の利用を断る措置を講じました。

　今回の大雪予想においても、車両の立ち往生が発生する可能性が高いと見ており、最悪の場合は高速道路と並行する直轄国道を同時に通行止めにする「予防的通行止め」を行う可能性があるとしています。

　ドライバーには、テレワークの活用などで外出を避けること、やむを得ず運転する場合でも広域迂回やルートの見直しを行うよう協力を求めました。