ここには、2023年1月の国土交通省によって出された「指定自動車整備事業における着色フィルム等が装着された自動車の指導について」という通知が関係していると考えられます。

　これまで車検を行う民間の“指定工場”では、カーフィルムの透過率の検査に使用される機器が統一されておらず、「フィルムの施工業者では車検対応と言われたのに、指定工場での車検に通らなかった」などといった問題が発生していました。

　また、たとえ“カーフィルム単体”では透過率をクリアしていたとしても、実測の透過率は下地となるガラス本体の影響も受けることから、いざ車検となって測定したところ透過率が基準を下回っていたということもあったのです。

　こういった問題を解消するため、2023年1月に国土交通省は「透過率の測定には、道路運送車両法の保安基準に規定された要件を満たした可視光線透過率測定器を使用すること」、そして「測定器を使用できない場合は運輸支局または軽自動車検査協会にクルマを持ち込んで検査を受けること」の2点を通知。

　この通知では、カーフィルムの透過率に関する基準そのものが変更されたわけではありませんが、検査方法の基準が明確化されたことによって、フィルムを装着する時点で「車検に対応しているかどうか」を判定することが可能なったことから、安心してオーロラフィルムを貼る人が増えたと考えられます。

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　カーフィルムには、クルマのドレスアップ効果やプライバシーの保護、紫外線カットなどのメリットがあります。

　しかしその一方でフロントガラスへの施工については、周囲のクルマや歩行者から「ドライバーの表情が見え難い」ことから、意思の疎通や安全確認のためのコミュニケーションが難しくなるなど、デメリットの大きさを危惧する声も上がっています。

　保安基準に則るように可視光線透過率の値を満たすのはもちろんのこと、周囲の安全が損なわれないよう意識することも、交通社会の一員としては大切だと言えます。

　こうしたデメリットも考え、フィルムの選定や貼付は慎重に進めたほうが良いでしょう。