近年ますますラインナップが充実しているハイブリッド車（HV）やプラグインハイブリッド車（PHEV）。
　
　燃費性能の高さが魅力の両者ですが、結局のところガソリン車との車両価格における差額を回収することは可能なのでしょうか。

　1997年、世界初の量産型ハイブリッド車（HV）としてトヨタ「プリウス」が発売されました。

　そこから25年の月日が経った現在、日本での新車販売台数におけるHV比率は30％を超えるなど、エコカーの代名詞としてすっかり定着しました。

　また、近年では充電可能なプラグインハイブリッド車（PHEV）の選択肢も充実。PHEVは欧州の自動車メーカーも積極的にラインナップしているため、国産車はもちろん輸入車からも選べるのが大きな魅力です。

　HVやPHEVのメリットは環境的かつ経済的であることで、燃料の消費量が少ないため環境にもお財布に優しいということが挙げられます。

　一方HVとPHEVはほとんどの場合で、同じモデルあるいは同じクラスのモデルのガソリン車やディーゼル車よりも新車価格が割高に設定されています。

　そのため、HVやPHEVを検討するユーザーの多くは、その差額を回収できるのかという点を計算し、購入するかどうかを決定するケースが多いようです。

　では、実際にHVやPHEVは、同じクラスのガソリン車と比べて差額を回収することはできるのでしょうか。

　トヨタは2022年9月28日、「ハリアー」のマイナーチェンジとともに「ハリアーPHEV」を追加設定し、10月31日より発売することを発表しました。

　これにより、ハリアーにはガソリン車とHV、そしてPHEVの3つのパワートレインがそろうことになります。

　ハリアーPHEVは上級グレードの「Z」の4WD仕様のみの展開となっているため、ガソリン車およびHVの「Z」の4WD仕様と比較すると、それぞれの車両本体価格はガソリン車が423万8000円、HVが484万8000円、PHEVが620万円となります。

　ガソリン車とHVでは61万円、HVとPHEVでは135万2000円、そしてガソリン車とPHEVでは196万2000円もの差額が見られます。

　ただし、HVとPHEVでは自動車税環境性能割と自動車重量税が免税となるため、ガソリン車に比べて約15万円のコストメリットが存在。

　さらに、PHEVではCEV補助金（いわゆる「国の補助金」）が55万円に加え、居住地によっては地方自治体の補助金が得られるため、実質的な購入金額はかなり引き下がります。今回は、60万円の補助金（東京都）が得られると仮定してシミュレーションを進めてきます。

　税制優遇や補助金を考慮すると、ガソリン車とHVの差額は約46万円、HVとPHEVでは約25万円、ガソリン車とPHEVでは約71万の差額となります。