トヨタが同社初の量産電気自動車（EV）の発売を控え、滑り出しでつまずかないよう入念な準備を進めている。
　
　報道陣、自動車のジャーナリストやアナリストらに乗り味を試してもらうとともに、電池の品質や技術などをアピール。
　
　EV市場が本格的に立ち上がっていない国内では、販売手法も定額制（サブスクリプション）のみとし、EVに対するユーザーの不安払しょくに腐心している。

　トヨタは2022年半ばにSUVタイプのEVとなる新型「bZ4X」を発売する。同社にとっては初の量産EVだ。

　ハイブリッド車「プリウス」を開発し、世界に先駆けて電動車を送り出したものの、純粋なEVに限っては競合他社の後塵を拝することとなった。

　まだ需要は少ないとみていたほか、EV特有の問題点を見極めていたためで、とくに電池の寿命や安全性を追求していた。

　トヨタは、新型bZ4Xのプロトタイプ（発売前の試作車）試乗会を千葉県内で開催した。

　会場に集まった総勢およそ150人の記者やアナリストに対し、独自に開発した技術などを詳細に説明した。

　EVは急速充電や急加速を繰り返すと電池セルが発熱するため、セルを冷却液で冷やす。

　トヨタはショートしないよう、電気を通しにくい冷却液を新たに開発。冷却液が万一漏れた場合もセルが水没しないよう、液に接しない別室構造にした。
　電池の電圧も多重で監視し、内部で不測の事態が起きたときも対応できるようにしたという。

　EV用電池は発火の報告が相次いでいる。

　充電中に発火した米ゼネラル・モーターズは、韓国LG化学の電池子会社、LGエネルギーソリューション製の電池を搭載した車両を複数回リコール（回収・無償修理）した。

　韓国の現代自動車も同じ電池を採用したEVのリコールに追い込まれた。

「安心安全は絶対。その上で、航続距離と電池劣化と充電スピードの３つを両立させることを意識した」と、トヨタ・パワートレーンカンパニー電動パワトレ開発統括部の山本雅哉主幹は試乗会で話した。

　量産EVの先駆的存在である日産「リーフ」は2010年末の発売以来、電池に起因する火災事例はない。

　しかし、初代リーフのユーザーからは、電池の寿命に対する不満の声がかつて上がっていた。

　電池が劣化して電池の容量が減り、その結果、航続距離が短くなるため、車の下取り価格も安くなるという悪影響も出ていた。

　トヨタは、新型bZ4Xの販売手法を国内では「売り切り」を採用せず、定額制サービスに限定する。

　定額制料金にはメンテナンス費用が含まれ、電池が劣化した際には交換することが可能。

　劣化や下取り価格が低下する可能性などユーザーの不安をひとつずつつぶし、EVに乗ることへのハードルを下げたい考えだ。

　トヨタにとっても使用済み電池を回収して車両や蓄電池に再利用でき、環境対応やコスト削減につなげられる。

　新型bZ4Xの開発責任者でトヨタZEVファクトリーの井戸大介主査は、試乗会の参加者に対し、実際に乗って気づいたことを積極的に聞かせて欲しいと訴えた。

「プロトタイプはほぼ完成形だが、試乗会でのアドバイス、『もう少し、こうした方がいいんじゃないか』といった声の中で、発売までに手が入れられるものはできるだけ（反映して）完成度を上げたい」と述べた。