では、日系メーカーではどうでしょうか。

　たとえば、トヨタは2021年12月に発表したように、2030年には年間350万台のEVを製造・販売するという目標を掲げています。

　ただし、同社の豊田章男社長はそれぞれの国・地域の社会特性に合わせて、HVからFCV（燃料電池車）、水素燃料車までの「全方位戦略」を強調しています。

　日本については、世界でも稀なハイブリッド車の普及率が高い市場です。そうしたハイブリッド車の母数を下地として、PHEV、EV、そしてFCVへと段階的に電動車市場が広がるというのが、これまでトヨタが描いてきた未来予想図ですし、これからもその基本路線は変わらないと思います。

　そのため日本では、欧州市場のようにEVへ“ひとっ飛び”するのではなく、幅広い生活環境にマッチするPHEVについても拡充する可能性は十分にあると思われます。

　では、その他のメーカーはどうでしょうか。

　日産のHVは、シリーズハイブリッドの「e-POWER」が主流であり、日産の関係者は「現状でプラグインハイブリッドのe-POWERを開発するという可能性は低い」と指摘します。

　ホンダは、2040年にグローバルでEVおよびFCV100％を目指すと宣言しています。そのうえで、ホンダの主戦場であるアメリカが、連邦政府の方針として将来的なPHEV存続の可能性を示唆しているため、ホンダとしてはPHEVの新規導入も十分あり得るのではないでしょうか。

　そして、現時点で新型PHEVの導入を決定しているのが、マツダです。マツダ第7世代商品群で、FR（フロントエンジン・後輪駆動車）をラージ商品群と位置付けており、縦置き直列4気筒エンジンのPHEVを、「CX-60」を筆頭に日本にも導入する計画があります。その反面、マツダとしては欧州でのEV市場への早期の対応が必須となってきました。

　その他、スバルは北米向け「クロストレック」（日本名「XV」）にPHEVがありますが、日本での発売予定は今のところないようです。

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　自宅近くの生活圏は充電した電気でEVとして動き、少し遠出するときは電欠を気にすることのないHVになるという、技術的に賢いPHEV。

　世界的なEVシフトの影響が今後、日本のPHEV市場にどのような影響を及ぼすのか、今後の市場動向を注視していきたいと思います。