国産車の車種数は150車種前後ですが、1か月に平均5000台以上が売れるのは、この内の25車種程度です。約90車種は1か月平均の販売台数が1000台以下であり、最近クルマの販売格差が拡大しています。

　販売台数の内訳を見ると、1か月に5000台以上売られる人気車が約25車種、1000台から5000台の中堅レベルが約35車種、残りの90車種が1000台以下の不人気車です。

　国産車の6割は月間1000台以下しか販売されていないという状況ですが、一体なぜ不人気車が増えたのでしょうか。

　不人気車が増えた背景にはおもにみっつの理由があります。まずひとつ目は、昨今の日本車メーカーの市場が、海外中心になったことです。

　スズキとダイハツ以外の日本車メーカーは、いまでは生産台数の80％以上を海外で販売しています。そうなると海外で大量に売られていても日本国内では低調な車種も生じます。

　たとえばレクサスでもっとも多く販売されるのはコンパクトSUVの「UX」ですが、1か月平均は800台以下。レクサスは海外中心の高級車ブランドなので、海外で多く売れれば成り立つのです。

　またふたつ目の理由として、クルマが実用的な生活のツールになったことも挙げられます。趣味の対象だった時代には、個性的なクーペも堅調に売れましたが、いまは日常的なツールなので、使い勝手の優れた背の高い軽自動車やコンパクトカーが売れ筋となっています。

　その結果、国内における新車販売は軽自動車が40％近くを占めて、コンパクトカーも約25％に達します。合計すると65％が小さなクルマで、ミドルサイズやラージサイズは35％程度です。

　そしてみっつ目は、各メーカーの販売系列が実質的に撤廃されたことです。すべての販売店が全車を売る体制になったことも、販売格差を加速させました。

　系列があって専売車種も用意されると、販売店はそれを大切に売ります。しかし全店が全車を扱うようになると状況も変わります。すべての店舗が販売しやすい人気車だけを売るため、特定の車種が売れ行きを伸ばし、それ以外は落ち込んで販売格差が拡大するのです。

　もっとも分かりやすいメーカーはホンダでしょう。最近は国内で新車として売られるホンダ車のうち、35％前後を軽自動車の「N-BOX」が占めます。

　そしてN-BOXを含めた軽自動車全体がホンダ全車の55％前後に達し、そこにコンパクトカーの「フィット」と「フリード」を加えると、国内で売られるホンダ車の80％近くを占めるのです。

　ホンダはもともと「クリオ／ベルノ／プリモ」の3系列を用意して、それぞれ専売車種も設定していましたが、2000年代中盤に全店が全車を扱うホンダカーズの体制に変更。その結果、売れ筋車種のコンパクト化と低価格化が進み、軽自動車を中心とした販売構成になりました。

　ちなみにホンダは先ごろ、「オデッセイ」「レジェンド」「クラリティ」を廃止することを決めました。直接の原因はこれらの車種を生産する狭山工場の閉鎖ですが、販売格差が生じていなければ「ステップワゴン」のように別の工場に移管して生産を続けるでしょう。

　全店が全車を売る体制になって販売格差が拡大すると、車種の廃止も発生しやすくなるのです。

　またホンダの場合、好調に売れる軽自動車のなかでも販売格差が進んでいます。2021年にN-BOXは1か月平均で1万8000台以上を販売していますが、「N-WGN」は約4800台、「N-ONE」は2400台前後です。

　N-BOXが圧倒的に売れて、ほかの2車種は比較的設計が新しいのに、売れ行きは下回っています。