日本企業がけん引！カーナビの歴史

　スマホのナビアプリが普及したとはいえ、まだまだ現代の必需品ともいえるカーナビですが、過信は禁物という場合もあるようです。
　
　なぜ、目的地までの適切なルートを案内してくれるカーナビを過信してはいけないのでしょうか。

　現在のカーナビの新車装着率は70％から80%とされるなど、クルマを運転するうえ上でなくてはならない存在となっています。

　そもそもカーナビは、正式名称を「カー・ナビゲーション・システム」といい、1981年に登場したホンダ「アコード」が世界初のカーナビ搭載車とされています。

　その後1990年代に入り、現代と同じ仕組みであるGPS式カーナビが登場したり、道路交通情報通信システムであるVICSが開始されたりするなど、現代のカーナビの基礎が形作られました。

　前述のホンダにはじまり、パイオニアやアイシン・エィ・ダブリュといった日本企業が、カーナビ黎明期の主役でした。

　2000年代には高級車を中心にカーナビが新車標準装備となってきた一方で、大衆車では、オプションとしてユーザーのニーズに合わせたカーナビを選択するのが一般的となります。

　また、音楽を聴いたり、テレビやDVDを視聴したりすることができるといった、機能的なモデルも増えてきました。

　2010年代には、スマートフォンのナビアプリが普及したことで、それまで比較的安価で手軽なことから人気が高かったポータブル型のカーナビが縮小傾向となっています。

　一方、新車で標準装着されるカーナビは「ディスプレイオーディオ」として進化し、単なるナビゲーションシステムにはとどまらない、より多機能かつ高機能なデバイスとなりました。

　クルマが電子化、電動化するなかで進化してきたカーナビですが、もっとも基本的な機能であるナビゲーション機能も、時代に合わせて進化しています。

　例えば、現代のカーナビは、通信機能を用いてさまざまな情報をほぼリアルタイムで得ることができます。

　VICSによる渋滞情報はもちろん、プローブ情報と呼ばれる、他車（他者）の位置情報から現在の渋滞状況を把握し、可能な限り正確に到着時刻を予測するのに役立てているのです。

　こうした機能は、自動車メーカー純正のカーナビはもちろん、Google Mapといった無料の地図アプリにも採用されており、多くのユーザーによって日常的に利用されています。