トヨタが100％出資する広告会社「デルフィス」は、全国の18歳から69歳の男女1600人を対象に、「コロナ禍における『移動』『クルマ』に関する意識調査」を実施しました。

　同調査は、政府の緊急事態宣言延長が発表された2020年5月4日をはさむ、GW期間前半(4月28日,29日)とGW終了後(5月11日,12日)の2回に渡り実施。コロナ禍の影響により、クルマの購入意向に変化が見られたようです。

　具体的には、調査の対象となった1600人中、クルマを購入する予定があったが購入を中止または延期した人が11％存在。経済的に家計の見通しが立ちづらいなかでの高額消費をためらう動きがあった一方で、クルマを購入したくなった人が18％と、購入を中止または延期した人と比べて7％多い結果となりました。

　このデータを見る限り、生活者意識のレベルでは、コロナ禍の影響でクルマ需要がプラスに転じているといえる結果です。

　また、クルマに対する認識の変化も見られ、クルマは生活に必要な移動を安全におこなうことが出来ると考えている人が80％、クルマは感染リスクを下げることができると考える人が77％と、クルマが感染リスク防止の観点で安全な移動手段として認識されていることが分かり、クルマの購入ニーズの高まりの背景には、このようなクルマに対する安全価値の高まりがあることが推測されます。

　続いて、クルマを運転する頻度が増えたかどうかという質問には、全国と比較して特定警戒8都道府県での増加傾向が高い結果となり、とくに感染者が多い一都三県(埼玉・千葉・東京・神奈川)が26％、東京都単体でも26％と全体に比べて顕著な増加が見られる傾向です。

　同調査では、生活意識全般の変化についても調べており、いまの気分について「前向きに頑張りたいか」「不安で後ろ向きか」どちらの傾向が強いかを10段階で聞いてみたところ、前向きに頑張りたいという気持ちを持つ人が、約4人に3人(77％)と、コロナ禍の厳しい環境においても、多くの人がポジティブな意識を持っていることが分かりました。

　今後どのように暮らしたいかという質問に対しては、すべての性年代で「当たり前の日常を大切にしたい」と、ほとんどの人が感じている結果で、世代別で見ると、男女10代から20代を中心に「新しいもの・サービスを取り入れて良い生活に改善したい」、「新しいコトをはじめてみたい」という意識が高く、コロナ禍収束後を見据えた行動意欲や積極性が見られる意見が目立つ結果です。

　また、コロナ禍収束後にやりたいことを聞くと「気軽に外食を楽しみたい」の64％をはじめ、「国内旅行・温泉に行きたい」62％、「ドライブ・レジャーを楽しみたい」42％など、おでかけを増やしたいニーズが高いことが分かります。

　クルマに対する意識としては、「気分転換にクルマでドライブしたい」人が61％存在しており、クルマは安全面だけでなく、リフレッシュの面でもニーズが高まる結果となりました。