最近の小型／普通乗用車の売れ行きを見ると、ハイブリッド車の比率がこれまで以上に高まりました。

　各メーカーの小型／普通乗用車（軽自動車を除く）の販売台数のうち、ハイブリッドとプラグインハイブリッドの割合は、2018年（暦年）のデータでは、トヨタが45％、ホンダは54％、日産は58％に達します。いずれも簡易型のマイルドハイブリッドを含む数値で、モーターを備えたクルマが急増しています。

　とくに日産は、「e-POWER」と呼ばれるハイブリッドシステムを搭載した「ノート」「セレナ」に加えて電気自動車の「リーフ」も堅調に売れており、EVも含めると電動車の割合は66％になります。

　ハイブリッド車や電気自動車などの電動車を購入する人が増えたのは、なぜなのでしょうか。

　同じ車種にノーマルエンジン車とハイブリッド車が設定される場合、価格はハイブリッド車の方が30万円から50万円ほど高くなります。ハイブリッド車はエコカー減税額が多いものの、減税額を引いてもノーマルエンジン車より25万円から40万円は上まわる計算です。

　この25万円から40万円の負担差額を燃料代の節約で取り戻せる距離は、車種やガソリンの平均価格によっても異なりますが、一般的に7万kmから12万kmといわれています。

　1年間に走る距離が1万5000km以上であれば、ハイブリッドの燃費節約効果も感じられますが、逆に5000km程度しか走らない場合は負担差額を取り戻しにくいということになります。

　ハイブリッドや電気自動車の本来の目的は、化石燃料の使用量を抑えることです。二酸化炭素や排出ガスの発生を抑えることと同じ意味になります。走行距離の短いユーザーがハイブリッドを購入することも推奨されますが、元は取れないでしょう。

　トヨタの販売店でハイブリッドが人気を得た理由を尋ねると、以下のような返答が得られました。

「『プリウス』や『アクア』などのハイブリッド車を購入するお客様が、必ずしも走行距離の伸びる使い方をするとは限りません。もっと単純に、いつかはハイブリッドに乗ってみたかった、という理由で買われるお客様も多いです」

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　いまさら「いつかはハイブリッド」なのかと思いますが、近年はクルマの耐久性が高まり、新車を買うと7年から9年にわたって乗り続けるユーザーも多いです。

　9年前に新車を購入したとき、当時はハイブリッド車の選択肢が少なくて購入に踏み切れなかったユーザーもいたでしょう。いまではハイブリッド車のラインナップも増え不安なく買えるようになったことで、購入する人が増加したのです。