電気自動車普及協会（APEV）とは、「Association for the Promotion of Electric Vehicles」の略で、日本語では「電気自動車普及協会」といいます。

　2010年6月に設立され、2014年12月から一般社団法人となりました。電気自動車の普及促進のために設立された組織ですが、現在では地球環境の保全と持続可能な社会の実現を目指すなかで、電気自動車も含めた次世代自動車の普及に取り組んでいます。

　協会の趣旨は、「未来の子供たちのために、美しい地球を残したい」ということ。子供や孫、さらにその先の子孫に至るまで、豊かな自然環境のもと、健やかに長く暮らし続けて行けるようにと設立されました。

　二酸化炭素の排出削減の目標のため、2040年から2050年をめどにガソリン車やディーゼル車の販売を禁止すると世界的にも宣言されていることから、電気自動車の普及は急務となっており、日産のリーフなど既に第二世代に進化した電気自動車を、これからのスタンダードにしていかなくてはなりません。

　2018年6月5日の講習会では、EV（電気自動車）やFCEV（燃料電池自動車）、ハイブリッドカーなどの「次世代自動車」を取り巻く環境、そして超小型モビリティの現状、クルマで旅する際に生まれる新たな市場などの話が紹介されました。

　日本のハイブリッドカーの普及率は世界的にも高く、内燃機関（ガソリンやディーゼル）を載せたクルマの販売比率は78.9％となっています。アメリカの96.8％、中国の97.6％、フランスの95.9％、ドイツの97.％などと比較しても明らかに高いことがわかります。

　その反面、超小型モビリティについてはヨーロッパや中国と比べて普及が遅れていることがわかりました。現在はこれから普及の啓発や環境の整備に向けて検討を進めるという段階で、本格的な普及を目指すのは2020年以降になりそうです。

　クルマで旅する際の新たな市場としては、キャンピングカーによる旅行や近年注目が集まっている「車中泊」など、クルマを使った旅の市場です。移動の自由度を高めていくとともに、そのためのインフラ整備などを行い、地方創生につなげることも目標としています。

　車中泊を前提とするならば、旅館やホテルの時間に合わせることがなく、渋滞を避けることもできます。さらに、車中泊に合わせた新しいビジネスが生まれる可能性もあります。

　このように、電気自動車の普及はCO2の削減という単一の目標にとどまらず、利便性や経済的にも新たな風を吹き込むのかもしれません。

【了】