マツダ「新型CX-5」爆売れ中! 「20・30代」に大ヒットでシェア拡大を目指す! 「マツダブランド」強化で構造改革もさらに進捗
マツダは国内ビジネスの構造変革の取り組みについての発表で、新型「CX-5」の販売状況を明らかにしました。2026年5月21日の発売から8月末までに1万7000台を超える受注を獲得し、好調です。
新型CX-5が好調&ブランド力を高める各種取り組みも進捗
マツダは2026年9月2日、国内ビジネスの構造変革の取り組みについての進捗を発表するとともに、新型「CX-5」の販売状況を明らかにしました。
2026年5月21日の発売から8月末までに1万7000台を超える受注を獲得し、好調です。
マツダでは日本市場を重要なマザー・マーケットと捉えているものの、国内事業は縮小、停滞傾向にあったといいます。そうしたことから2025年6月、日本市場におけるビジネス基盤の強化と再成長を図る「国内ビジネス構造変革の方針」を公表しました。
2030年に「年間国内販売20万台」「20万人に選ばれ続けるブランド」の確立を目指し、「販売網再構築」「マツダブランドにフォーカスしたマーケティング投資の実行」「店舗へのブランド価値浸透の仕組み/体制整備」「バックヤード機能効率化を担う新会社設立」を4つの柱として掲げ、各種取り組みを行ってきました。
具体的には首都圏や大都市圏の集中投資、首都圏の登録車シェア低下から脱却し、拡大傾向への移行、フラッグシップ店舗や体験型店舗の展開といったものから、一貫したブランド体験を訴求するために、タレントで俳優の綾瀬はるかさんの起用、「マツダブランドアカデミー(MBA)」の立ち上げや風土改革プログラム「マツダブループリント」の販売会社への展開を図っています。

そうした取り組みを行いながら、日本市場における重要な販売の中核を支えるのが、2026年5月に発売された新型ミドルサイズSUV CX-5です。
新型CX-5は、マツダの世界戦略車でかつ最量販車種となっており、2012年の初代登場以来、世界100以上の国と地域で展開。グローバルでは年間33万台、累計500万台以上を販売しています。
そして国内においては近年クロスオーバーSUVの人気が高まったなかで、デザインや走り、使い勝手の良さが支持されたことで、初代から好調な販売を記録し、現在は国内の乗用車販売の約4分の1を占めています。
9年ぶりのフルモデルチェンジとなった新型では、内外装のデザインを一新したほか、新開発のハイブリッドの搭載、通信・アプリケーションの拡充による最新のコネクティッド機能、先進運転支援機能の強化も図り、時代の変化に合わせ、全方位で進化しました。
2026年5月の決算説明会では、今後のビジネス成長戦略においても各市場での販売の中心となるモデルとして挙げられています。
5月21日の発売後は好調に推移しており、発売1ヶ月で月販販売計画2000台の5倍となる1万台を超える受注を獲得。8月末までには累計1万7000台を超える受注を獲得したといいます。
さらに、新型CX-5では、他社からの乗り換えとなる新規顧客が多いことも特徴だとし、その割合は直近で5割を超えているといいます。発売直後は、新規顧客が発売以前と比較して7倍に増加し、その後も5倍のレベルを維持しています。
とりわけ20代・30代の若年層の新規顧客の獲得が著しく、マツダブランドをCX-5で初めて体験し、今後マツダのファンになっていく可能性も高そうです。
また、CX-5の商品単体で見ても、フルモデルチェンジにより、大幅に商品力を向上したことが顧客にとって魅力的な商品に映っているといいます。
特に先代では、購入者の決め手が「デザイン」が突出して多かったものが、新型ではデザインのみならず、拡大したホイールベースから来る室内空間の広さやラゲッジスペースの使い勝手、最新のGoogle搭載の大画面インフォテイメントなどが評価されていると示しました。
また、グレードの内訳では最上級モデルの「L」が63%と高い割合となっており、商品の価値を強く認識している人が多いという結論になりました。
もちろん新型CX-5の投入のみでは日本市場の飛躍にはつながらないため、先出の4つの柱の取り組みをさらに進めていくことで、着実にマツダブランドの支持を増やすことを目指しています。
マツダ 国内営業本部長の三浦 忠 氏は、今回の発表に際し、以下のようにコメントしています。
「我々が目指すものは単純な台数や利益などのビジネス成長だけではありません。お客様をすべての起点に置きビジネスを設計していくというものです。
目指す理念は『お客様の幸せがあってからの我々の幸せ』。これを国内ビジネスに携わるすべての者が共通の認識で構造改革を進めていきます。
その延長線として2030年に20万台の販売、20万人に選ばれ続ける会社となれるよう、これからも国内構造改革を着実に進捗させていきます」
Writer: くるまのニュース編集部
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