また、マツダでは「事故のないクルマ社会」の実現に向けた「人」中心の安全技術の普及を目指しているといいます。

　安全技術のビルディングブロックにおいても、人間中心の自動運転コンセプト「Mazda Co-Pilot Concept（マツダ・コ・パイロット・コンセプト）」を新たなブロックとして積み上げ、商品として展開していくとしています。

「Mazda Co-Pilot」とは、ドライバーの状態を常時モニタリングし、突然の体調不良を検知した際に、自動運転走行に切り替えて安全な場所に移動、停車し、緊急通報をおこなうもので、第1段階の「Mazda Co-Pilot 1.0」は2022年のラージ商品群から導入を開始する予定です。

　この機能は、2018年3月29日に国土交通省がガイドラインを定めており、自動運転技術を活用して可能な限り路肩などにクルマを寄せて停止させる「路肩退避型ドライバー異常時対応システム」として、スバル「アイサイトX」や、トヨタ／レクサス「Toyota／LEXUS Teammate」でも同様の機能が備えられるなど普及し始めています。

　また、マツダでは次世代の移動サービスの基盤となるコネクテッド技術、ソフトウェア技術への挑戦を掲げています。

　次世代の移動サービス「MaaS（Mobility as a Service）」や、無線通信でソフトウェアを更新する「OTA（Over the Air）」によるクルマの機能アップデートなどへの対応に向けて、基盤となるソフトウェア技術の開発を強化。

　より安全で快適なコネクティッドサービスの早期提供に向けて、マツダを含む5社（スズキ、スバル、ダイハツ、トヨタ）で、次世代の車載通信機の技術仕様を共同で開発し、通信システムの共通化を推進します。

　さらに、車両内外の迅速な情報通信を可能にする次世代「電気電子アーキテクチャー」（Electric Electronic Architecture：EEA）の開発をおこなうなど、さまざまな技術を革新させるようです。

　また、マツダは「人中心の開発哲学」を主軸として商品開発をおこなってきましたが、カーボンニュートラルやCASE時代での展開について、次のように説明しています。

「『サステイナブル“Zoom-Zoom”宣言2030』に定める『地球』、『社会』、『人』の3つの領域の中心に『人』を置き、人が持つ本来の能力と人間らしさを尊重した『人』中心の開発哲学を、この先のカーボンニュートラル時代、CASE時代にも継承していきます。

　人が持つ本来の能力を最大限に発揮することをサポートするクルマを提供することで、人間らしさにあふれたサステイナブルな社会の実現を目指してまいります」

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　昨今の自動車業界は、「Connected（コネクテッド）」「Autonomous（自動化）」「Shared／Services（シェアリング／サービス）」「Electric（電動化）」の頭文字を合わせたCASEに重きをおいた戦略を基本としています。

　これまでの車両開発以外の分野においてもさまざまな要素が求められるなかで、既存の自動車メーカー以外からの新規参入も目立っており、革新的なアイデアややり方が求められています。

　そうしたなかで、日本の自動車メーカーが大切にする「モノ造り」をどこまで続けられるかという不安要素もありますが、マツダはその想いを今後も一貫して通していくようです。