2020年とは異なり、スケジュール通りの開催となった2021年の「スーパーGT」。

　日本でもっとも人気の高いモータースポーツカテゴリーといわれています。通常であれば、結果を取り上げるだけでなく、そこに関わる「ヒト」に注目していきます。

　なかでも、注目したいのが日本のレース界の名門中の名門チームである「TOM’S（トムス）」、それもエースナンバー「36」の「TGR TEAM au TOM’S」です。

　このチームを選んだのは理由があります。それは数多いレーシングチームのなかで、「モータースポーツ」と「市販車」がリンクしている点です。

　トムスについて少し説明しておくと、1974年の創立以来「世界で活躍できるレーシングチーム」を目標に、トヨタ車を用いてさまざまなモータースポーツ活動をおこなっています。

　カテゴリーは、スポーツプロトタイプからフォーミュラ、ツーリングカーまで多岐に渡りそのほとんどで成功を収めています。

　その一方で、トムスは「ナンバーワン・トヨタチューナー」という顔も持っています。

　モータースポーツ活動で培った技術と経験を活かしたカスタマイズパーツはクルマ好きから高く支持され、その実力はトヨタも認めるほどです。

　実は、純正パーツと同じように全国のトヨタディーラーで購入可能という信頼も持っています。

　最近は、パーツ販売のみならずコンプリートカーも精力的に開発しており、その1台である「TOM’S SUPRA」や「TOM’S CENTURY」は大きな話題となりました。

　そんななかで、2つの顔を持つトムスの強みを社長の谷本勲氏に聞いてみました。

　谷本氏はトムスが2018年に株式会社モブキャストホールディングの連結子会社となった際に社長に就任。それから3年間でさまざまな改革をおこなってきたといいます。

――トムスにとってモータースポーツは創業以来のメイン活動ですが、谷本社長はどのように捉えていますか。

　モータースポーツ活動は「ブランド作り」だと思っています。それを実現させるためのポイントは2つあり、1つは「強くある事」、もう1つは我々に欠けていた部分ですが「ファンに優しくある事」だと考えています。

――創業から40年以上、トムスのブランド力はかなり高いと思っていますが？

　それも事実ですが、自分が3年前に社長になった際に思ったのは、ブランドイメージと実際の事業規模が不釣り合いだと感じました。

　実は、日産のニスモと同じくらいだと思っていましたが、実際に見ると「思ったより小さいな（笑）」と。

　持っているブランド力を考えると、ユーザーへのアプローチはまだまだ足りていないと思いました。

――ユーザーへのアプローチ、具体的にはどのようなモノでしょうか？

　古くからカスタマイズ事業はおこなっていますが、ここ最近は消費者の動向が変化していると考えています。

　以前は「機能」だったと思いますが、最近はブランドを立たせた「パッケージ」です。例えばメルセデス・ベンツに対するAMGのようなイメージです。

――つまり、パーツ単品だけでなくコンプリートカー販売ということですか？

　そうです。以前から「パーツをフル装着するとコンプリートカー相当になる」という想いで開発していましたが、やはり車両1台のほうが自分たちの主張も表現もしやすいと思っています。

　我々は「全国のトヨタディーラーで取り扱い」という強みがありますが、ユーザーは「単品よりもパッケージのほうが買いやすい」という話も聞いています。

――ここまでは何となく想定内（!?）な感じですが、それ以外に取り組んでいることは？

　トムスはコアなユーザーから高く評価される一方で、とくに若いユーザーから「敷居が高い」という声も聞きます。

　そういう意味では、メジャー／身近な方向に舵を切っています。ただ、振れ幅を間違えてしまうと逆にブランド価値を下げてしまう恐れもあるので、振り幅は慎重に進めています。

――トムスの目指すビジョンの1つは「ファンに優しくあること」とありますが、トムスは比較的年齢の高い層が多いように感じます。若い世代に向けたアプローチは？

　その辺りに関しては自動車用品だけにこだわっていません。例えば、アパレルや時計などの展開も進めています。

　それもサーキットでの応援用ではなく普段の生活で着られるようなアイテムです。

　例えばメルセデス・ベンツはHUGO BOSSと組んでいますが、そのようなイメージですね。

　理想はトムスを知らない人が「これいいよね!!」と身に付けていただき、調べてみたらレーシングチームだったといってもらえることです。ブランドがあるのでシナジーは生みやすいと思っています。

――つまりクルマをキッカケに、ライフスタイルも構築しようと考えているわけですね？

　実はベンチマークは「レッドブル」です。彼らが自前でレーシングチームを持ち、さまざまなスポーツ支援をおこなうのは、本業（飲料事業）のブランド活動のためです。

　我々は逆にモータースポーツが創業事業ですので、それを活かしながらそこから抜けるためのブランド展開を目指します。