ここ数年、『クルマ離れ』というキーワードを度々目にします。とくに、若年層の『クルマ離れ』はクルマ業界にとって、この先を左右する問題です。

　いまのユーザーは、クルマに対してどのようなニーズを求め、『クルマ離れ』が日本経済に及ぼす影響はどれほどのものなのでしょうか。

　クルマが日常に欠かせなかった80年代から90年代は、デートやレジャーなどをきっかけにクルマ時代のステータス性が販売のウリとなっていました。

　しかし、インターネットを始めとする情報化社会が普及するにつれ、パソコンやスマートフォンといったデバイスが一般的となり、興味を引くものが世の中に溢れると同時にクルマに割く時間が減少し、ユーザーの興味が薄れていきます。

　また、クルマ自体も「安全性能」や「環境性能」といったグローバルな問題をクリアするべく、さまざまな技術革新が行われ、結果としてクルマ単体のコスト感が上がり、車両価格の上昇へとよりユーザーから離れているのです。

　クルマ業界では、マイカー保有（1966年）の定着化やAT限定免許の開始（1991年）といった背景をもとに、運転免許を取得する人が年々増加。現在では、運転免許の取得率が女性の方が多いという調査結果も出ているといいます。

　さらに、最近ではアウトドアや車中泊といったクルマを「移動」以外の使い方をするユーザーも増え、自動車メーカーもさまざまな施策で『クルマの良さ』を打ち出しているようです。

　多様化するユーザー動向について、自動車イベントを企画・運営する広告代理店スタッフは、次のように話します。

「世の中で流行っているものを取り入れるのはどの業界も一緒ですが、クルマを主体とする場合には『いかにクルマを使いたくなるか』という切り口が重要です。そのため、ここ数年では『アウトドア』をテーマとしたイベントに参加・企画する自動車メーカーが増えています。

　さらに、『車中泊』が流行れば、車中泊のし易さをウリするなど、常に流行りを抑えたコトを考えられます。少し前には、なんでもかんでもインスタグラムを活用しようともしていました。それほどまでに、ユーザーのニーズは多様化していると思います」

　流行りを取り入れる施策は、多くの業界で見られます。しかし、クルマを使うとなるとどうしても接する機会のハードルが高くなるようです。