首都高速道路は2026年2月18日、自動運転の普及に向けたインフラ支援に関する共同研究を開始したと発表しました。

　トヨタやスバルなど8者と連携。交通量が多く合流区間が短いといった、首都高特有の厳しい環境下での技術開発を加速させる狙いがあります。

　今回の取り組みは、首都高ならではの複雑な交通環境に対応するためのものです。

　具体的には、交通が過密で合流区間も短い箇所において、自動運転車両がスムーズに合流できるよう支援する技術の実証実験を行います。

　インフラ側から車両へ情報を提供する技術について、公募によって選定されたパートナー企業とともに、社会実装に向けた開発を進めていく方針です。

　実証実験の舞台となるのは、首都高速4号新宿線（上り）の代々木入口合流部付近です。

　この場所は、合流区間の長さが約40mと短いうえにカーブが連続しており、さらに合流車線と本線との間に高低差が存在します。

　ドライバーにとっても目視での確認がしづらく、自動運転車両のセンサーにとっても難易度が高い環境とされています。

　研究では、こうした視界の悪い合流部において、路側に設置したセンサーやアンテナを活用します。

　仕組みとしては、まず路側センサーが本線を走行する車両の位置情報を取得。そのデータを処理装置で解析し、情報提供施設（路側アンテナ等）から合流しようとする車両へ送信します。

　これにより、車両側のセンサーでは捉えきれない死角の情報をインフラ側が補完し、スムーズな合流を支援する狙いです。

　また、今回の実験では自動運転車だけでなく、一般車を対象とした情報提供の検証もあわせて行われる予定です。

　今回の共同研究には、以下の8者が参加します。

・オムロン ソーシアルソリューションズ
・SUBARU
・スマートモビリティインフラ技術研究組合
・トヨタ自動車
・日本電気（NEC）
・富士通
・古河電気工業
・三菱重工機械システム

　共同研究の期間は2026年2月18日から2027年3月31日までとなっており、現地での実証実験は2026年9月から11月頃に実施される予定です。

　首都高のような都市内高速道路における合流支援技術が確立されれば、自動運転の普及にとって大きな一歩となりそうです。