トヨタは2025年6月10日、クーペSUVとなる新型「bZ5」を発売しました。

　いったいどのようなクルマなのでしょうか。

　トヨタの純電動サブブランド「bZシリーズ」は現在、グローバルSUV「bZ4X」と中国専売車種「bZ3」「bZ3X」の計3モデルが販売されています。

　そのうち、bZ3は中国の自動車メーカー「BYD」との合弁会社「BYD TOYOTA EV TECHNOLOGY（BTET）」を通して開発したモデルです。

　バッテリーやプラットフォームといった部分でBYDの技術を採用、実際の製造と販売は第一汽車との合弁会社「一汽トヨタ」が担当します。

　また、bZ3Xは広州汽車との共同開発モデルで、製造と販売は広州汽車との合弁会社「広汽トヨタ」が行ないます。

　bZ3に続くBYD共同開発モデルとして、北京モーターショー2024にて「bZ3C」がお披露目されました。

　bZ3Cは2025年上半期に発売されると案内されていましたが、上海モーターショー2025にて「bZ5」へ改名、予約受付を開始しました。

　bZ5は全長4780mm x 全幅1866mm x 全高1510mm、ホイールベース2880mmとなり、SUV「ハリアー」の全高を低くしたサイズ感です。

　ボディ自体はSUVとファストバックを融合させた5ドアSUVとなり、ロー＆ワイドなプロポーションでスポーティ感を演出しています。

　また、タイヤの外径を大きめにしたことで、全高の高いSUVながらも厚ぼったさは感じられません。

　フロントマスクは現行トヨタ車で採用の進む「ハンマーヘッド」形状を採用、bZ3やbZ3Xと同様に「コの字型」デイライトを左右で繋げた未来的なものです。

　室内はSUVらしい広々とした空間を実現しており、大人5人のフル乗車でも長距離を楽に移動できる雰囲気です。

　フロントのダッシュボードは極力フラットに抑え、エアコンやインフォテインメントの操作を中央の15.6インチディスプレイに集約、中国の消費者に好まれる先進性を重視した設計です。

　保守的なボディ形状とインテリアを持つ「bZ3X」に対して「bZ5」では先進性と奇抜さを全面に出すことで若い消費者をターゲットにしています。

　エクステリアもインテリアも、設計自体は改名前から同じのままとなります。

　グレードはバッテリー容量65.28 kWh（航続距離550 km）の「550」と、容量73.98 kWh（630 km）の「630」の2種類をベースに、装備や運転支援機能の異なる合計6グレードで展開されます。

　1番ベーシックな「JOY」は「550」のみに設定、中間グレードとなる「PRO」は「550」と「630」に設定するほか、中国の自動運転ベンチャー「momenta」と共同開発したレベル2+の運転支援機能を搭載する「智行版」も設定されます。

　最上級の「MAX」は「630」のみに設定され、momentaの運転支援機能を搭載するほか、ハンズフリー機能付き電動リアゲート、照明付きサンバイザー、リバース連動チルトダウンミラー、メモリ機能付き両席パワーシート、そしてJBL製10スピーカーシステムといった装備が目玉となります。

　これに加え、内装の材質は本革とスエードを組み合わせたものとなっており、高級感も演出します。なお、駆動方式は全グレード共通で出力268 hpの前輪駆動で、搭載するバッテリーはBYD製のリン酸鉄リチウムイオン電池です。

　momenta製の運転支援機能を搭載するグレードではルーフ前端にLiDARユニットを1基搭載しているのが特徴的です。

　これ以外に、ミリ波レーダー×5、超音波レーダー×12、高精細カメラ×12といったハードウェアも装備、搭載チップセットは計算能力544 TOPSを誇ります。

　ナビ上で目的地を設定することで、ハンズオンながらも経路上の運転操作を車両が代わりに行なう「NOA（Navigation on Autopilot）」や、車外からの駐車操作、自動縦列駐車といった機能にも対応します。

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　bZ5の予約は2025年4月22日よりスタート、2025年6月に正式発売とデリバリー開始を迎えました。

　価格は一番下の「550 JOY」が12.98万元（邦貨換算：約261.8万円）、最上位グレード「630 MAX」が19.98万元（約403.1万円）となり、中国市場で十分に戦える価格となっています。

　中国メーカーの急成長により日本メーカーは若干の遅れをとっていましたが、2025年3月に発売された広汽トヨタ bZ3Xや、東風日産「N7」などの「中国市場専売EV」は大人気を博しており、発売から間もない時点で2万台以上の受注を記録しています。

　日本車特有の高品質と優れたサポート体制はもちろんのこと、現地パートナーとの協業で実現した低価格により、日系EVの巻き返しが訪れていると言えます。