値下げや挑戦的な価格設定のモデルも出てきた

　自動車のEVシフトが、ますます加速しています。

　価格を見るとまだまだ庶民には手が届かないモデルが多い印象ですが、一方で、値下げしたり、ライバルを意識した挑戦的な価格設定だったりするモデルも出てきています。

　今後EVモデルが増えて量産効果が生まれると、EVの新車価格はどんどん下がっていくのでしょうか。また、EVの買い時は、いつ頃なのでしょうか。

　まず、日本市場の各社のEVモデルの実情を見てみましょう。

　最も普及しているEVは、日産「リーフ」です。ベースモデルのSグレードは電池容量40kWh・航続距離322km（WLTCモード、以下同じ）で、332万6400円。また、大容量バッテリーモデル「e＋」のXグレードは62kWh・458kmで441万7600円です。

　同じく日産で、2022年から本格的なデリバリーが始まる「アリア」は、ベースモデルのB6が66kWh・450kmで539万円。また、最上級のB9 e-4ORCE limited（4WD）が91kWh・580kmで790万200円と幅広い仕様を設定しています。

　日産が2021年6月に発表した予約受注データでは、受付開始後10日間で約4000台が売れ、その約半数を最上級のB9 e-4ORCE Limitedが占めています。

　また、日産と三菱が共同開発する軽自動車EVも2022年度前半に発売される予定です。価格は国の購入補助金を活用すると200万円ほどになると見られていますが、電池容量は20kWhと小さいため航続距離は180～200kmと限定的です。

　一方、海外メーカーでEVといえば、やはりテスラが筆頭です。

　2021年以降、エントリーモデルの「モデル3」は何度かの価格改定があり、2022年3月時点でウェブサイトでの値段は、FWD（後輪駆動）・航続距離565kmで494万円、またデュアルモーターAWD（全輪駆動）・689kmで579万円となっています。

　テスラ関係者によると「2021年の価格改定（値下げ）後、試乗希望が一気に増えた」といいます。

　欧州メーカーでは、ボルボ「C40 Recharge」が航続距離485kmで719万円ですが、発売記念として100台限定で用意された月額11万円のサブスクリプションモデルは、応募数が限定数の約6倍となる人気ぶりです。

　メルセデス・ベンツは、960万円の「EQC」が400km、また640万円の「EQA」が422kmという性能です。

　BMWは、1070万円の「iX」（650km）に次いで、862万円の「iX3」（508km）を導入。

　アウディは、935万円の「e-tron」「e-tron Sportback」（335km）に次いで、599万円の「Q4 e-tron」を2022年秋以降に発売予定です。

　そのほか、韓国のヒョンデは「アイオニック5」を擁して日本に再上陸しましたが、エントリーモデルが58kWh・498km・FWDで479万円、上級モデルが72.6kWh・577km・AWDで589万円と、テスラを意識したような戦略的な価格設定としています。

　また販売方法は、売買契約と決済を含む完全オンラインを採用したのが特徴です。

　このように、現時点では、輸入車と日本車との価格差が少ない、または輸入車の方がリーズナブルな場合もあるのです。

　また、現状ではまだまだEV普及初期であるため、国や地方自治体がEV購入に対する補助金制度を設定していますが、今後EVの本格普及期になれば当然、そうした補助金制度はなくなることを承知しておくことが必要です。