クラウンは、法人需要が多いというその性格上、中古車市場での需要もほかの車種とは異なる傾向があります。

　法人が社用車としてクルマを購入する場合、節税が目的のひとつとなることがほとんどです。

　現在の日本の税制では、新車よりも中古車のほうが節税効果が高いとされていることから、高年式の中古車には一定の需要があります。

　そのため、法人車両の代表格といえるクラウンの場合も、高年式の中古車には一定の需要があるといえます。

　そのため、セダン不況と言える昨今でも、クラウンだけは残価率が高く設定されていました。

　一説によると、3年後の残価率が70%という「超高レベル」に設定されていたこともあると言われています。

　しかし、前述の通り、現状のクラウンの残価率は決して特別なものではなくなっています。

　その背景には、早ければ2022年中にも発表されるという次期クラウンの存在があると考えられます。

　一般的に、次期型モデルが登場すれば現行モデルの需要は低くなるのがふつうです。

　次期クラウンについて、現時点ではトヨタから公式発表はありませんが、ボディタイプを含めて大きく性格の異なるモデルになるともいわれており、詳細の発表が待たれるところです。

　次期クラウンがどのようなモデルへと生まれ変わり、また、3年後以降にどのように市場に受け入れられているかは定かではありません。

　残価率は、過去の動向を統計的に分析したうえで決定されるものですが、大きな変化が予測されるモデルでは過去のデータがそれほど役に立ちません。

　そのため、販売店（メーカー）としても、残価率は慎重に設定せざるをえないことになります。

　逆にいえば、次期クラウンがこれまでのモデルとは大きく性格を変える可能性が高いことが、慎重な残価率設定からもうかがえるのかもしれません。

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　残価設定ローンが一般化しつつある現在では、多くのユーザーが残価率を気にするようになったといわれています。

　ただ、残価設定ローンを利用するかどうかにかかわらず、残価率を知ることには大きなメリットがあります。

　新車購入の際には、残価率について販売店に聞いてみるのもよいかもしれません。