ドイツを本拠とし、約80年の歴史をもつグローバルマーケティングリサーチ企業GfKの日本法人であるGfKジャパンは2020年11月、アジア太平洋地域の主要な自動車市場である中国、インド、日本、タイで、自動車業界の消費者ニーズと購買プロセス、業界のトレンド、ブランドの価値を調査、分析したレポートを作成。日本市場に焦点をあてた調査結果を2021年2月17日に公開しました。

　同調査結果によると、日本で平均して新車にかける予算は約330万円。半数が同じクルマのブランドを購入する意向を示す結果となりました。

　また、クルマの運転に対し、「安全」、「楽しい」ことを望んでおり、ハイブリッド車や全自動運転車など、新しいタイプのクルマにも、興味を持っている人が多いようです。

　パワートレインについても、半数が新車購入時に代替エンジンを選択するなかで、大半はハイブリッドエンジン（PHEV含む）に集中しており、電気自動車（EV）は まだわずか４％に留まる結果となりました。代替エンジン車の壁となる理由には、「値段が高価」や「充電インフラの欠如」、「充電に必要な時間」が挙げられています。

　クルマのデジタルイノベーションとしては、運転中、ドライバーが改善したい要素として「渋滞」が45％、「わき見運転車からの事故防止」が45％となっており、音声アシストでナビ操作等をおこなうインフォテインメントシステムや、事故を回避する安全技術等、クルマの最新テクノロジーは運転中のストレス軽減に役立つと、多くの人が認識していることが分かる結果となりました。

　また、新車購入を検討している32％が最新のデジタル機能を搭載したクルマを「確実に検討する」と回答。「安全技術」や「インフォテインメントシステム」、「自動運転」などが搭載されたクルマを購入したいと考えている人が増えているようです。

　デジタルイノベーションのなかでもここ数年、自動車業界における話題のキーワードとなっている自動運転については、日本での信頼性は高く、45％が自動運転の安全性・信頼性を評価。自らの運転への評価とほぼ同程度となる全体の約6割が「完全自動運転」、同じく約6割が「ほぼ完全自動運転」のクルマに興味があると回答しています。
　
　日本での新型コロナ禍の影響については、新型コロナウイルスによる家計への影響を懸念している対象者は90％に上り、うち60％は「非常に懸念している」と回答。1年から2年のうちにクルマの購入を検討している対象者のうち、28％が「時期を遅らせる」、23％が「購入予算を減らす」と回答する結果となりました。

　また、購入時期を遅らせると回答した人のうち、65％が3か月以上購入時期を遅らせると回答。一方で、46％が購入計画に変更なしと回答する結果となりました。

　さらに購入検討者の34％が無料の新車メンテナンスプログラム、31％が一定期間ゼロ金利のローン等、購入サポート制度が購入を後押しすると答えています。

　メーカーのウェブサイトからオンラインで直接クルマを購入する方法については、新規購入希望者の3割が「興味がある」、「とても興味がある」と回答。購入希望者の多くは、デジタルショールームやオンライン上での書類作成、自宅への購入車の納品等、ディーラーを訪問することなく、安全にスムーズに購入ができる方法を求めているようです。

　GfKジャパンが公開した日本市場の概要は、以下のとおりです。

・平均して新車にかける予算は約330万円、新車購入検討者の半数が同じブランドのクルマを購入する意向
・半数近くがハイブリッド車購入を検討、電気自動車（EV）の購入検討はわずか4％
・32％が最新のデジタル機能を搭載したクルマの購入を確実に検討すると回答、「安全技術」、「インフォテインメントシステム」、「自動運転」が搭載されたクルマを購入したいと考えている。
・約6割が「完全自動運転」および「ほぼ完全自動運転」の車の購入に興味があると回答
・コロナ禍で、28％が「購入時期を遅らせる」、23％が「購入予算を減らす」と回答した一方、46％が購入計画に変更なしと回答
・3割が次のクルマを直接メーカーのウェブサイトからオンライン購入することに興味ありと回答