車の所有は面倒なことばかり!? 車の維持に必要なこと5選

クルマを所有し、維持するためには必要なことがいくつかあります。その多くは安心安全にクルマを運転するためのものですが、もう少し簡素化できないかと思ってしまいます。そこで、クルマの維持で多くの人が面倒に思うことを5つピックアップしてみました。

クルマの維持は意外とタイヘン!?

 クルマを所有していると定期的にやらなければいけないことがあります。

 面倒だと思いながらも避けてはとおれない項目がいくつもあり、手間だけでなく高い費用を伴うこともあります。

 そこで、クルマを維持するうえで面倒に思うことを5つピックアップしてみました。

●車検

車検はクルマの安全性を維持するために必要(画像はイメージです)
車検はクルマの安全性を維持するために必要(画像はイメージです)

 一般的な自家用の乗用車では、新車の場合は初回が3年、それ以降は2年ごとに、保安基準に適合しているかを確認する「車検」を受けることが必要です。

 車検とは、登録済みのクルマの「自動車検査証(車検証)」記載の有効期限を延長させる継続検査のことを指します。

 内容としてはクルマを公道で走行させるための必要最低限の検査項目が、保安基準に適合しているかを確認する「24か月定期点検」作業であり、車検にパスしたからといって不具合が発生していないとは限りません。

 クルマを車検に合格する水準に保つ責任は車両の使用者にありますが、整備をディーラーや整備工場に依頼することが一般的で、当然、整備費用がかかります。

 また、継続検査を受ける際には、点検整備の費用以外に、自賠責保険料とクルマの車両重量ごとに定められている「自動車重量税」、印紙代などの法定費用が必要です。

 クルマの安全性を維持するために必要な車検ですが、少しでも費用を抑えたいという人は、面倒でもユーザー車検にチャレンジするという手もあります。

 点検整備についての高いスキルは要求されないのですが、整備は自己責任ということと、車検を受ける陸運支局が平日のみの対応なので、仕事や学校を休む必要があるため、ユーザー車検はまだまだ少数派です。

 なお、日本の中古車は海外にくらべて状態が良いといわれますが、その理由は車検制度も関係しているようです。車検の時に、本来は点検項目と関係ないはずの消耗品や油脂類が交換され、ちゃんとメンテナンスされているからです。

●自動車税の支払い

納税は義務だけど、もっと安くしてほしい……
納税は義務だけど、もっと安くしてほしい……

 日本では毎年4月1日時点でのクルマの所有者に「自動車税」の納税義務が発生します。自動車税は地方税で、クルマの排気量等に応じて、登録した地域を管轄する自動車税事務所(軽自動車は市区町村)から税納税通知書が送付され、5月中に支払うのが一般的です。

 かつては納付書を金融機関に持っていって支払うか、自動車税事務所に直接支払いに行くしかありませんでしたが、現在は支払う場所や方法が多様化しています。

 現金支払いのほか、ネット上で「Pay-easy」(ペイジー)での支払い、地域によってはクレジットカード払いやインターネットバンキングを利用した電子納付も可能となっています。

 一部の方法は手数料がかかることもあるため、納税通知書が届くと金融機関やコンビニエンスストアで支払う人が多く、毎年のことながら面倒であることに間違いはありません。

 しかし、自動車税を納めないと継続車検が受けられないだけでなく、延滞金が発生したり、悪質な滞納者に対しては財産の差し押さえなどの措置が取られることもあるので、くれぐれも支払いを忘れないようにしましょう。

 なお、日本の自動車税は海外に比べて極めて高額とされていますが、実際にクルマを所有して乗ることで発生する自動車税以外の費用までを加えた総額でみると、欧州と大差はないともいわれています。

●任意保険の更新

任意保険の加入率は約75%と4人に1人が入っていないという現状(画像はイメージです)
任意保険の加入率は約75%と4人に1人が入っていないという現状(画像はイメージです)

 日本では公道を走行するクルマやオートバイに「自動車損害賠償責任保険(自賠責保険)」の加入が、法律によって義務づけられています。

 これは運行中の交通事故により人を死傷させた場合に、車両の運行者が被った賠償額を担保する対人賠償保険で、物損事故などには適用されません。

 そのため、最低限の救済が目的で、限度額がある自賠責保険では補償の範囲が不十分となることもあります。また、ドライバー自身のけがには適用されないことから、足りない部分を契約範囲内で補うために、任意で加入するのが「任意保険」です。

 補償内容は、対人賠償時の賠償額無制限は以前からありましたが、最近では賠償額の高額化により、対物賠償についても無制限としたものが一般的となっています。

 補償の充実に伴って支払う保険料も高くなりますが、ゴール免許割引や先進安全装備搭載車によるASV割引、エコカー割引など、保険料が安くなる制度や、年間の走行距離によっても割引される保険会社もあります。

 保険契約の更新は、かつては書面でのみおこなわれており、郵送もしくは代理店との対面が必須でした。現在ではインターネットで加入だけでなく更新手続きができる保険会社もあるので、昔ほどは面倒ではなくなっています。

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