スバルは2020年1月20日、報道関係者を対象に開催した「SUBARU 技術ミーティング」において、2030年までに全世界販売台数の40％以上を、電気自動車(EV）とハイブリッド車にする方針であることを公表しました。

　スバルのEVモデルは、2020年代前半にCセグメントSUVから導入される予定で、ハイブリッド車においては、これまでのマイルドハイブリッド（e-BOXER含む）や北米で販売されている「クロストレック ハイブリッド（日本名：XV）」に加え、ストロングハイブリッドの開発も進められることになります。

　ストロングハイブリッドの開発では、スバルグローバルプラットフォームやシンメトリカルAWD、水平対向エンジンなどのスバルの独自技術と、トヨタのハイブリッドシステムを融合し、走りの愉しさと環境性能を高次元で両立するとしています。

　さらに、2030年代前半には、生産・販売するすべてのスバル車（OEM供給除く）に電動技術を搭載するとともに、2050年にWell-to-Wheelで新車平均（走行時）のCO2排出量を、2010年比で90％以上削減することも明らかにしました。

　スバル独自の水平対向エンジンをはじめ、AWD（全輪駆動）、優れた走行性能や安全性能、高度運転支援システム「アイサイト」や環境対応技術など、これまでにスバルが生み出してきた多様なコア技術をさらに進化させることで、新しい時代においてもスバルらしさを際立たせ、安心と愉しさを提供し続けるとしています。

　SUBARU 技術ミーティングにおいて、社長の中村知美氏は次のようにコメントしました。

「100年に一度といわれる変革の時代においても、スバルが長年培ってきたクルマづくりに対する姿勢は変わりません。私たちは、その『スバルらしさ』をさらに磨き、お客様にとってスバルが“Different”な存在となることを目指します。

　同時に、地球環境保護をはじめとする社会的責任を果たすため、個性と技術革新によって、脱炭素社会の実現に貢献していきます」

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　自動車と航空宇宙事業を柱とするスバルは、「大地と空と自然」を事業フィールドと位置付けています。

　そのフィールドが広がる地球の環境保護こそが、社会とスバルの未来への持続性を可能とする最重要テーマとして考え、すべての企業活動において取り組んでいます。

　とくに、気候変動は社会・経済に与える影響が大きく、喫緊の課題であると捉えているといいます。

　今回公表した生産・販売する自動車からのCO2排出量削減だけでなく、スバルグループの工場やオフィスなどから直接排出されるCO2（スコープ1および2）については、2030年度までに30％削減（2016年度比 総量ベース）することをすでに公表しています。

　スバルは、開発・調達・生産・物流・販売・使用（走行）・リサイクルという事業活動全体で、気候変動対策・地球環境保護への取り組みを進めていくとしています。