ついにトヨタも電気自動車の普及に本腰を入れるという発表をおこないました。近い将来、電気自動車は当たり前の乗り物になるでしょう。

　そんななか、東京電力が興味深いアイデアを出してきました。それはどのようなものなのでしょうか。

　電気自動車の場合、外出先でエネルギーを補給しようとすればガソリンスタンドに相当する急速充電器のインフラを必要とします。

　今までは、政府と日産が主導して急速充電器を増やしてきており、すでに全国で8000台ほどが設置され、現在の電気自動車の台数であれば困らないようになりました。

　実際日産「リーフ」に乗っていますが、充電場所を探してヒヤヒヤすることはありません。ところがトヨタまでEVに参入してくると急速充電器は完全に不足して、充電待ちが続出すること必至です。

　もちろん急速充電器を増やすことによって解決できますが、設置しようとしたら最低でも300万円くらい掛かってしまいます。

　なぜ急速充電器の価格は高いのでしょうか。

　急速充電器は高圧の電力を使うため、「キュービクル」という受電装置を経由しなければならないのですが、このキュービクルが200万円近くするのです。急速充電器の半分以上はキュービクル代なのです。

　今回、東京電力が発表したアイデアとは、急速充電器込みの特殊な電柱を作るというもの。これだとキュービクルが不要になり、だいたい半分程度の設置費用で済むようです。

　急速充電器さえ安くなれば、東京電力はクルマに電力を売るというビジネスが成り立ちます。もう少し具体的にいえば、ガソリン1リッターに匹敵する電力は3kWhで、リーフの場合は3kWhで20km走行することができます。

　3kWhをガソリン1リッターより安い価格で販売すれば、電気自動車ユーザーとしては納得できます。そして東電に代表される電力会社としても利益になります。

　ということで東電が打ち出してきたアイデアは、十分成り立つと考えていいでしょう。10年後に電気自動車の台数が現在の10倍になったって、急速充電場所で困ることはなくなると思います。

「充電に使う電気は化石燃料を燃やして作る」みたいなことをいう人もいますが、東日本大震災以後は、太陽光発電に代表される自然エネルギーを使った発電量が順調に増えてきて、今や太陽光と風力だけで全電力量の7.2％を占めるほどです。

　四国や九州など、昼間は自然エネルギーだけですべての電力をカバーできる地域も出てきているし、そもそも自宅ガレージの屋根に太陽光発電システムを設置するだけで、電気自動車が年間5000km走れる程度の電力を作れてしまうのです。

　一方、遠からず化石燃料の供給に問題出てくることは間違いありません。20年後の乗用車の基本は電気自動車になり、バスやトラックなどは燃料電池で走るようになっていると思います。

　日本もそのような将来を作らないと中国に負けてしまうでしょう。

【了】