国産4メーカーの「最強“通勤快速”バイク」は一体どれ? 実用性or手頃価格orデザイン… 何を重視する? 満足できる「通勤用マシン」の選択肢を販売店に聞いた
ホンダ/ヤマハ/スズキ/カワサキの販売店担当者に「おすすめの通勤用バイク」について聞いてみました。
ホンダは「定番中の定番」、ヤマハは「日常を駆けるプレミアム」がおすすめ
バイク大国である日本では、ホンダ/ヤマハ/スズキ/カワサキといった世界的な2輪メーカーがしのぎを削っています。
そんな数ある選択肢のなかから、「おすすめの通勤用バイク」について各販売店の担当者に聞いてみました。
まずは、ホンダです。
「毎日の通勤で使うなら、やはり『PCX 125』がおすすめですね。
水冷単気筒エンジンによるなめらかな走りと、実燃費でおよそ50km/Lという優れた燃費性能は通勤に最適だと思います。
また、シート下には大容量のラゲッジボックスを備えていることから、ビジネスバッグや雨具なども余裕で収納できる点も魅力です。
さらに、スマートキーシステムも標準装備されているため、朝の忙しい時間帯でもスムーズに出発できる点が、実際にPCX125を通勤で使用されているお客様から評価されています。
ただ、PCX 125は非常に人気の高いモデルであるため、納車までに2〜3か月はお待ちいただく可能性があるのがネックです」。
では、ヤマハはどうでしょうか。
「ヤマハのラインナップのなかで通勤の足としておすすめなのは、『NMAX』です。
『日常を駆けるプレミアム』というキャッチコピーのとおり、実用性と機能性、そして高級感を兼ね備えているのが大きな特徴です。
たとえば、独自の可変バルブ機構を採用したエンジンによるその走りは、ストップ&ゴーが多い市街地でも力強く加速します。
また、前後輪にディスクブレーキとABSを装備しているため、雨の日の通勤でも安心感があります。
さらに、『つながる機能』を搭載したディスプレイは専用アプリの『ヤマハモーターオン』をインストールしたスマートフォンと連携することで、さまざまな通知を表示することが可能です。
こうした点が、NMAXが毎日乗る相棒として選ばれる理由のひとつだと思います」。

スズキの販売店担当者にも同様の質問を投げかけてみました。
「スズキの通勤用バイクと言ったら、『通勤快速』の異名をもつ『アドレス125』をおいて他にありません。
アドレス125は、53.4km/L(WLTCモード)という圧倒的な燃費性能を持っているうえ、低中速域でのトルクが太い設定なので、都市部での利用に最適です。
また、『ザ・スクーター』というスタイリングであるため、はじめてバイクに乗る方でも運転がしやすく、フラットなフロアボードによる積載性の高さもふくめて、非常に実用性の高い1台となっています。
一方で、現行モデルではデザインもオシャレになっており、かつてのイメージをよい意味でくつがえしていると思います。
そして、28万500円というリーズナブルな価格もアドレス125の大きな特徴です。
通勤用バイクとしてのコストパフォーマンスの高さでは、アドレス125の右に出るものはないと思います」。
最後に、カワサキの販売店担当者に聞いてみました。
「ご存知のとおり、カワサキは125ccクラスのスクーターをラインナップしていないため、ほかの2輪メーカーさんとは異なる提案となります。
具体的には、通勤用バイクの新しい選択肢として、カワサキ初のピュア電動モーターサイクルの『Z e-1』をおすすめしています。
Z e-1のもつ電動ならではの静粛性とレスポンスの良さは、都市部の通勤に最適だと思います。
また、軽量かつスリムな設計であるため、狭い道での取り回しも容易であるうえ、バッテリーは取り外して家庭用のコンセントで充電できるため、駐輪場に電源がないマンションにお住まいの方でも手軽に運用していただけます。
そして、カワサキらしいエッジのきいたスタイリングは、毎日の通勤を楽しくしてくれるでしょう。
価格は101万2000円〜となっていますが、『国の補助金(CEV補助金)』が12万円、都内にお住まいの方であれば最大51万円の補助金が受けられるため、条件が整えば実質的な価格は40万円程度となります。
そういった点も含めて、『ひと味違った通勤用バイク』を探しているお客様にはZ e-1がよい選択肢となるのではないかと思います」。
※ ※ ※
各販売店担当者の声からは、それぞれ異なるアプローチで通勤に適したバイクが展開されていることがわかります。
毎日乗るバイクだからこそ、自身のライフスタイルや通勤ルートにあわせた1台を選ぶことが大切と言えそうです。
Writer: Peacock Blue K.K.
東京・渋谷を拠点とするオンライン・ニュース・エージェンシー。インターネット・ユーザーの興味関心をひくライトな記事を中心に、独自の取材ネットワークを活用した新車スクープ記事、ビジネスコラム、海外現地取材記事など、年間約5000本のコンテンツを配信中。2017年創業。






























































