日本自動車会議所は2026年6月4日、モータースポーツ業界のデジタル環境強化に向けた大容量データ通信の実証実験を開始すると発表しました。
　
　対象はスーパー耐久第3戦富士24時間レースで、一時的なネットワークを活用して通信品質の検証や将来的な複数サーキットでの設備共用化を視野に入れた取り組みとなります。
　
　レース開催時のサーキットでは、来場者のSNS投稿をはじめ、チームの走行データ伝送やメディアの画像送信など、多様なデータ通信が発生します。
　
　しかし、レースがない日は通信量が減少するため、ピーク時に合わせた設備を個別に常設することは各施設の負担となっていました。
　
　こうした課題を解決し、通信インフラを最適化するプロジェクトが動き出します。

　モータースポーツの現場では、レース開催日に多種多様な大容量データ通信が行われます。

　来場者による動画視聴やキャッシュレス決済に加え、競技チームは技術開発にも活用される車載カメラの映像や車両データのやり取りを行っています。

　また、運営側はデジタルフラッグなどの競技データを使用し、メディア関係者も写真のアップロードや記事の更新などでネットワークを利用します。

　一方で、レースが開催されない日はデータ通信の利用が減少するため、通信のピークに合わせて常設のインフラを各サーキットが個別に整備することは、大きな負担となる課題がありました。

　この課題に対し、日本自動車会議所は静岡県小山町の富士スピードウェイで開催される「スーパー耐久シリーズ第3戦富士24時間レース」で、ウーブン・バイ・トヨタの持つ大容量通信ネットワークを一時的に利用し、急増するデータ処理が安定して行えるかを検証していくとしています。

　具体的には、以下の項目です。

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・競技チームによるオンボード映像や車両データ伝送の安定化。
・メディアセンター等での通信環境改善を通じた、画像アップロードや記事更新の効率化。
・通信網内へのサーバ設置による、サーキット内映像配信の低遅延化や配信速度の向上。
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　今回の取り組みは、単一のサーキットでのインフラ整備にとどまらないといいます。

　今後は、オートポリス、岡山、鈴鹿、富士スピードウェイ、もてぎ、SUGOといった国内の主要サーキットを結ぶ構想が示されていり、各施設が個別に設備を整えるのではなく、ネットワークを共用化する仕組みを作ることで、コストを抑えることが視野に入れられています。

　このプロジェクトは、日本自動車連盟（JAF）や国内主要レースのプロモーターなどが参加するモータースポーツ委員会が連携し、業界課題の解決として進めているものです。

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　実証実験の期間は、2026年6月から12月まで予定されています。

　今回の検証結果を踏まえ、今後は競技チームやメディア向けに限定せず、来場者や運営スタッフなど幅広い利用者が使える通信環境への拡大が検討されます。

　同時に、複数のサーキット間でのネットワーク共用による費用抑制の仕組みづくりや、将来的な広域ネットワーク構築についても協議が進められる予定です。

　業界全体の通信インフラが最適化されることで、サーキット利用者の利便性向上が見込まれます。