EVやFCV、MaaS、CASE、5G、ドローン、水素燃料、メタノール燃料、カーボンニュートラル、ライフタイムコストなどなど、モビリティやそれを取り巻く環境は大きな変革が始まっている。

　この潮流の中でかじ取りを担う人々が2021年6月、一堂に会する。カンファレンスイベント
「Mobility Transformation 2021」（https://mobility-transformation.com/）だ。

「Mobility Transformation」は、“移動の進化”にかかわる人々が、イベントやセミナーを通じてMaaSやCASE、スマートシティの取り組みを進め、共有する。

　今年は6月29日（火）と30日（水）にオンラインで開催。閲覧には無料の事前登録が必要だが、28日（月）には一足早くプレイベントが開催される。こちらは登録なしで閲覧が可能だ。

　当日のセッションに向けて各社は準備を進めているが、それぞれの内容について28日（月）のプレイベントから確認していこう。

●スマートドライブの担当者に聞いてみた「海外進出する企業が乗り越えるべき壁とは？」（WOVN Technologies）

　多言語化ソリューションを展開するWOVN Technologiesから早坂淳氏が登壇。日本企業が海外進出する際に生じる壁や実際に現地で苦労した点などを、2020年にマレーシアに現地法人を設立し東南アジアに進出したスマートドライブの海外事業担当者にインタビューしつつ、多言語化へのきっかけやヒントなどを紹介する。

●マレーシア現地企業のCEOへインタビュー！急成長を遂げる東南アジアでのモビリティ事情と未来について（Asia Assistance）

　アクサグループのAsia Assistance Networkでシンガポール及びマレーシアのCEOを務める鈴木匠氏に、モビリティの課題や保険などのビジネスがどう変化していくかなどをインタビューする。

●Hondaが提供する二輪EV（ものづくり）とモビリティサービス（ことづくり）について（ホンダモーターサイクルジャパン）

　ホンダは2050年にカーボンニュートラルと、二輪車・四輪車が関与する交通事故死者を全世界でゼロにすることを目指している。セッションでは、その一翼を担う二輪EV（コネクテッドバイク）を展開するホンダモーターサイクルジャパンの見坊東彦氏が登壇し、様々な導入事例などを講演。あわせて法人向け二輪車用コネクテッドサービス 「Honda FLEET MANAGEMENT（ホンダ フリートマネジメント）」も紹介する。

　29日（火）は、イベントの幕開けである基調講演など6つのセッションが予定されている。

●基調講演（スマートドライブ）

スマートドライブの北川烈社長が登壇。「移動の未来」について、日産元COOで現INCJ会長の志賀俊之氏と対談する。

●EVの普及を加速する東京ガスの挑戦！ 〜豊かな生活実現に向けた未来図〜（東京ガス）

　エネルギーの自由化により電気事業に参入した東京ガスは、EVサービスも展開。今回は同社デジタルイノベーション戦略部の天羽伸二氏と多久俊平氏が登壇し、現在進行中の取り組みの中でも特にEV充電サービス事業に関する挑戦について紹介する。

●ワークショップを通して見えてくるMaaSプロジェクトの進め方（パソナテック）

　大手人材サービス企業のパソナテックは、IT・エンジニアリング領域に特化したエンジニアの派遣だけでなく受託開発にも力を入れ、スマートシティやMaaSの実現に向けてワークショップなどを通じて事業を展開している。本セッションには同社の大江修平氏と建部信幸氏が登壇。実際のワークショップからシステム開発、運用までの流れを紹介するとともに、同社の今後の展望を語る。

●自治体と地元企業と共に推進する、EVを活用した地方創生とは？（住友三井オートサービス）

　住友三井オートサービス（SMAS）は、国内外のグループ会社で約100万台の車両を保有する国内トップクラスのオートリース企業だが、その枠にとどまらず「モビリティサービス」企業への進化を模索している。セッションでは、車両管理やEVシェアリングなどを通じて自治体や地元企業と推進する地方創生の取り組みなどを、モビリティサービスに踏み込んだ事例やサービスの詳細を交えて取り上げる。

●KDDIが支えるIoT・DXによる企業や社会の変革！そして、地方創生・MaaS に取り組む理由とは？（KDDI）

　KDDIの山田啓太氏と渡邉健太郎氏が登壇。通信事業者である同社のIoT・DX事例を紹介する。さらにICTサービスを通じて取り組む地方創生やMaaSも取り上げつつ、「地方創生の主役はKDDIじゃない」とするKDDIの真意などにも迫る。

●【特別セッション】小泉進次郎環境大臣に聞く！ 再エネが日本の自動車業界に不可欠な理由

　小泉進次郎環境大臣が登壇する。政府は2030年度の温室効果ガスを2013年度比で46%削減するという目標を掲げている。モビリティ分野の脱炭素化は不可欠だが、このような中で環境省が取り組む「モビリティ×再生可能エネルギー」の施策を紹介。自動車業界の進むべき方向性や再生可能エネルギーによる持続可能な社会がもたらすメリットについても語る予定だ。

　モデレーターは、zero to oneのCEO（最高経営責任者）でスマートドライブの非常勤監査役でもある竹川隆司氏が務める。両者の出身地である神奈川県の横須賀に関連する、モビリティを活用した取り組みについてもディスカッションする。

　最終日の30日（水）は6つのセッションが予定されている。

●英国の老舗自動車メーカーが切り開く未来のモビリティとは？〜ジャガー・ランドローバーの挑戦〜（ジャガー）

　ジャガーブランドは2025年から全モデルをEVとする目標を掲げている。セッションでは日本法人社長のマグナス・ハンソン氏を招き、EVを含む電動化戦略や日本独自の取り組みなどを、スマートドライブの北川社長との対談形式で深堀りする。

●超小型EVをはじめとした、エネルギーシフト時代を乗り越えるための様々な取組み（出光）

　化石燃料から再生可能エルネギーへの移行が叫ばれる中、出光はタジマコーポレーションと超小型EVを共同開発し、2022年に発売する計画だ。セッションでは、千葉県館山市で行っている超小型EVカーシェアリングの実証実験なども交えながら、同社の現状と未来が紹介される。

●「実利用データ」と「移動データ」を結びつけるPonta Mobility（ロイヤリティマーケティング）

　共通ポイント「Ponta（ポンタ）」を運営するロイヤリティマーケティングとスマートドライブは、購買と移動データを掛け合わせた「Ponta Mobility」を展開。さらに移動データをもとにクーポンや広告などを配信し、ヤマヒロが運営するサービスステーション（ガソリンスタンド）やコンビニエンスストアへの集客や行動変容を分析する実証実験も始めた。当日のセッションにはロイヤリティマーケティングの鏑木喜大氏やヤマヒロの山口寛士社長も登壇し、購買×移動データの紐付けによる効果・訴求の可能性を説明する。

●エネルギーシフトやEVの普及に求められる「街のアップデート」とは？（エネゲート）

　EVの普及に欠かせない充電スポット。今後は一戸建てのみならず、マンションや会社、観光地などで給電設備の需要が増していくと思われる。その充電スポットの拡充を進めるエネゲードは、セッションでは設置のポイントや支払いの認証システムなどについて、同社の取り組みを交えながら講演する。

●IoTの活用でスマートシティやモビリティは進化する！（ソラコム）

　ソラコムのIoTシステムは、製造・小売・サービス・社会インフラ・一次産業・コンシューマー製品など100を超えるユースケースで活用されている。当日のセッションでは、スマートシティやモビリティを中心に、IoTやデータの活用の話に加え今後の展開についても紹介する。

●今から始めるDXの突破口とは？―営業とマーケティングのデジタル変革―（Sansan）

　Sansanは名刺をデータ化し社内で共有するクラウド名刺管理サービスなどを展開。セッションでは同社の松本大志氏が登壇し、企業のDX（デジタル・トランスフォーメーション）推進についてモビリティ業界での活用事例も交えながら紹介する。

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「Mobility Transformation 2021」の開催時間は、プレイベントの28日（月）が正午から16時まで、本開催の29日（火）と30日（水）がそれぞれ正午から18時まで。