変化の目まぐるしい中国市場では今、外国メーカーが中国向けEV開発のために中国メーカーと提携する流れが目立っています。

　その中でも先駆けと言えるのが、2020年に始まったトヨタとBYDの提携です。

　中国は2023年に3009.4万台の新車を販売（輸出含む）し、15年連続で世界最大の自動車市場に君臨し続けています。

　また、その31%にあたる949万台がEV（PHEVとBEV合算）となり、電動車市場においても世界を牽引する市場です。

　中国市場では中国メーカーに負けじと、多くの外国メーカーが中国専売BEVを投入しており、日本メーカーも例外ではありません。

　例えばトヨタでは2020年に中国の自動車メーカー「BYD」との提携を発表、電気自動車（BEV）の研究開発をおこなう合弁会社「BYD TOYOTA EV TECHNOLOGYカンパニー有限会社（BTET）」を設立しました。

　今でこそBYDはEV（BEV+PHEV）販売で年間約302万台を販売（2023年）、日本でも乗用車の販売を始めたメーカーですが、2020年当時は注目を集めていたものの、年間販売台数は50万台前後でした。

　BYDは2021年以降、新たな技術やプラットフォームを続々投入し、また海外市場へも積極的に進出していくようになります。

　これほどの急成長ぶりを歩む前から提携を決めたトヨタは先見の明があったと言えるでしょう。

　この提携が発表された当時は日本でも大きな話題を呼び、「いよいよトヨタが負けたか」などという煽情的な反応も見受けられました。

　ですが2023年ごろから中国メーカーたちが続々とEV販売で目まぐるしい進歩を見せる中、それらに太刀打ちできない欧州メーカーはその中国メーカーとの提携を模索し始めます。

　例えば、フォルクスワーゲンは2024年に新興EVメーカー「シャオペン（Xpeng）」と提携、シャオペンの電動プラットフォームをベースとするフォルクスワーゲンブランドのEVを2026年より中国で展開する予定です。

　また、フォルクスワーゲンの中国向け廉価ブランド「ジェッタ」では同じく新興EVメーカー「リープモーター（Leapmotor）」と、アウディは上海汽車と提携してEVの開発をおこなうと発表しています。

　これらの提携は、「一汽トヨタ（第一汽車とトヨタ）」や「広汽ホンダ（広州汽車とホンダ）」、「上汽フォルクスワーゲン（上海汽車とフォルクスワーゲン）」、「北京ヒョンデ（北京汽車とヒョンデ）」などの、外資系メーカーが中国国内で生産するために中国メーカーと組んだこれまでの合弁とはまったく異なる形です。

　今までの合弁は「製造」「販売」を中心としていましたが、トヨタとBYDに代表される新しい形の提携は「提携先となる中国メーカーの技術やプラットフォームを提供してもらう」ことに重きを置いており、そこから中国専売EVなどの開発へ繋げていく狙いがあります。