スバルが思い切って、BEV（電気自動車）に舵を切りました。
　
　2023年8月2日に同社の第1四半期決算説明会が開催され、そこで発表された「新体制による方針」のなかで、その詳細を明らかにしたのです。
　
　それによると、2030年にBEVの販売比率をグローバルで50％とする新たな目標が掲げられました。全てのスバル車で同年販売台数を120万台程度と見込むため、BEVは60万台ということになります。
　
　従来の目標では、2030年にBEVとハイブリッド車を合わせてグローバルで40％を目標としていたので、今回の方針転換はかなり思い切った決断だといえるでしょう。

　また、2028年までのBEVモデルラインナップとして、これまでの発表で明らかにしていた2026年末に「ソルテラ」を含めたSUV4車種を導入することに加えて、2028年末に4車種を導入するといいます。

　この4車種については、SUV以外のカテゴリーが含まれているとのことです。

　さらに詳しく見てみると、日本市場ではガソリン車の販売を当面存続するほか、ハイブリッド車については、トヨタとの協業技術による「THS（トヨタハイブリッドシステム）」を使った次世代e-BOXERを2025年に投入します。

　BEVについては2系統あり、ひとつは2025年頃の群馬県矢島工場での混流ラインでのBEV生産で、年間の生産能力は20万台、もうひとつが、2027年以降に大泉工場で新設するBEV専用ラインです。こちらも生産能力は20万台です。

　さらに、アメリカでも日本とほぼ同じ時期にBEV専用ラインを立ち上げます。その場所や提携先については現在検討中とのことです。

　こうした、スバルのBEVシフト前倒しの背景には何があるのでしょうか。

　もっとも大きな理由は、スバルの主戦場である北米市場の変動です。

　北米のBEVといえば、テスラの存在が大きく、販売台数ではすでにスバルを大きく引き離している状況で、その差は大きくなっていくばかり。それだけではなく、米連邦政府が掲げるIRA（インフレ抑制法）による縛りがスバルに対して大きく影響していることは間違いありません。

　ユーザーへの補助金対象となるためには、アメリカ国内でのBEV生産やアメリカと通商関係のある国との部品調達など、海外自動車メーカーにとっては複雑な調達対応および財務処理が必要なのです。

　アメリカ重視戦略をこれからも続けるスバルにとっては、このタイミングでアメリカを見据えたBEVシフトに一気に動いたものといえるでしょう。

　今回の会見で、スバルの大崎篤社長は同社におけるIRAの重要性を強調しています。

　IRAに限らず、今の自動車産業はグローバルで100年に一度の大変革期の真っ只中にあります。

　大崎社長は「非連続な変化があり、従来にないスピード感で世界市場が動いており、市場の先行きは不透明」と自動車産業界の現状とこれからを表現しました。

　だからこそ、スバルは今、大きな変革をしなければならないというのです。

　そのため、スバルのBEVシフトの大事な分岐点となる「2028年に向けた決意」を示しました。

　たとえば、「モノづくり革新」と「価値づくり」で世界最先端を狙うこと。そのためには、BEVへ一気に舵を切り、資源の集中先をBEVとすることで変革を早期に実現するとしています。

　その達成に向けて、組織体系を製造、開発、サプライチェーンがより高密度化させる形に刷新します。

　具体的には、商品企画、設計、生産という３つのプロセスをリレー式で進めてきた従来のクルマづくりの方式を刷新。これら３つのプロセスほぼ同時に行い、さらに製造工程も大幅に見直すことで、「開発手番半減」、「部品点数半減」、そして「生産工程半減」を目指します。

　これを、スバルは「ひとつのスバル化」と呼びます。

「生産工程半減」は、トヨタが準備を進めている次世代BEVでも同じような話を聞きました。

　そのなかで重要なのが、「ギガキャスト」と呼ばれる車体の一部を大型の鋳物で成型する手法です。

　スバルもギガキャスト採用をひとつの選択肢として、次世代BEV開発を進めていることが分かりました。