マツダは、2021年5月14日、2021年3月期決算をおこないましたが、丸本明社長は記者との質疑応答のなかで、「2030年までに電気自動車（EV）販売比率（グローバルで）4分の1を目指す」と発言しました。

　マツダは、2018年10月におこなった技術説明会で「サスティナブルZoom-Zoom宣言2030」の電動化戦略を発表した際、2030年には新車100％を電動化するとしたうえで「EVは5％程度」していましたが、それから2年7か月が経過し、2030年のEV比率の目標が5％から25％へと一気に5倍になったのです。

　それほどまでに、世の中の状況が大きく変わっているということになります。

　なお、マツダは近日中に、「サスティナブルZoom-Zoom宣言2030」のアップデートについて技術説明会を開き、2030年までにEV販売25%を含めた新たな指針を示すといいます。

　マツダの直近における電動化戦略のロードマップはどのようになっているのでしょうか。

　2019年11月1日に発表した中期経営計画（2020年3月期から2025年3月期）では、2020年から2021年以降にかけてBEV（電気自動車）と、エンジンを発電機として使うBEVを導入すると明記しています。

　これは「MX-30 EV」のことで、2020年夏に欧州、2021年1月に日本へ導入されました。

　さらに、ロータリーエンジンを発電機とする「MX-30レンジエクステンダー」を2022年に日本導入することが決まっています。

　一方、2021年以降にプラグインハイブリッド車の導入が計画されていますが、これは
エンジンをこれまでの横置きから縦置きに変更して、「ラージ商品群」で採用することになっています。

　具体的には次期「マツダ6」、また同車とプラットフォームを共通化する新たなるFRのSUV（CX-50？）が、直列6気筒と直列4気筒プラグインハイブリッドの2本立てになる可能性が高いと思われます。

　マツダとしては、新投入のラージ商品群で高付加価値に対して納得いく価格を設定することで収益性のアップを狙っています。

　同時に、既存客のラージ商品群への乗り換え需要もスムーズにおこなえるようにするため、商品グレード多角化による価格帯の拡大を実施、お求め安いグレードも設定する予定です。