ゼネラルモーターズ（GM）とホンダは2020年9月4日、北米自動車市場でのアライアンス確立に向けて、幅広い協業の検討を始めると発表しました。

　同アライアンスは、北米でそれぞれのブランドで販売される車両向けの、研究開発、共同購買、及びコネクテッドサービスなどの領域で協業の可能性を検討していくものです。

　協業において、GMとホンダは、北米の複数セグメントにおいて、内燃機関エンジンと電動パワートレーンを含めたプラットフォームの共有に向けた検討を開始する予定としています。

　今後、早い段階で共同開発に向けた議論を開始し、2021年からの共同作業開始を目指す方針です。

　この協業は、2020年4月に両社が発表したアルティウムバッテリーを搭載したGMのグローバルEVプラットフォームをベースに、ホンダ向けの新型電気自動車（EV）2車種を共同開発する内容を基に合意されました。

　また、GMとホンダの関係は20年以上前から始まっており、燃料電池やバッテリー、自動運転モビリティサービス事業専用車「クルーズ オリジン」といった協業に取り組んでいます。

　今回の協業に向けた合意に対し、GMプレジデント マーク・ロイス氏は次のようにコメントしています。

「今回の協業は、両社のリソース活用により、将来のモビリティ技術への投資を加速することができます。両社の豊富な協業実績があれば、4輪事業において大きな相乗効果を発揮することが可能となるでしょう」

　本田技研工業 代表取締役副社長 倉石誠司氏も次のように続けます。

「新たな協業を通じて、ホンダの商品独自性や優位性は維持しつつ、将来のモビリティ技術への投資に向け、最大市場の北米で大幅なコスト効率の向上が実現可能となります。

　これにより、強い商品、強いものづくり、強い事業を実現し、既存事業の盤石化を着実に進めていきます。

　今後も両社の強みを生かすことで、独自に進めるもの、協業で進めるものを見極めながら、両社でWin-Winの関係を築き、新たな価値創造に取り組んでいきます」